そして、読者の最大の関心はその「入り口」にあります。来週あたりから、さまざまな書評がでると思いますが、おそらく産経、読売、日経あたりは以下のような論調となるのでは・・・：　①日本は経済規模からいえば、８０年代以降はれっきとした大国となった、②８０年代以降、国際金融、通商政策、開発政策、技術開発において果たした役割は「大国」の姿そのものである、③したがって日本の（経済）外交をミドル・パワー外交とみなすことは、概念として誤っているばかりでなく、縮小均衡論として国際社会の期待をも裏切る・・・

著者はそんなことは１００も承知なわけですね。それでも「敢えて」、「ミドル・パワー」と呼称した真意は、著者のいう「ミドル・パワー外交」の領域こそが、もっとも日本が国際秩序に主体的に参画できる領域であり、そこに知的資源を集中すべきことを提言したかったからだと私は解釈しています。それは、①大国外交意識、②平和国家外交意識の「二重アイデンティティ」の対立が、「日米安保を手放せない日本外交の身の丈にあった役割の模索にほとんど寄与せず、むしろ足枷になってきた」という手厳しい戦後論争の評価を基本に、そこから脱却した「主体的な国際秩序像」を模索する外交ということになります。

わたくし、この論点に深く共感しているんです。というのも、私の日本政治に関する問題意識も、大学生のころ自社連立政権ができ、村山内閣があっさり自衛隊と日米安保関係の合憲性を認めたことにショックを受けたことにありました。そのショックを当時の恩師である佐藤誠三郎先生に伝えたところ、「サルトーリの政党論にも書いてあるでしょう。政党というのは、そういう生き物なのです」といわれて、愕然としました。だって、非武装中立論とか自衛隊の合憲性を論点に、３８年間も命がけの議論をしてきたんじゃないのか・・・その理想を実現するために社会党は戦っていたのではないのか・・・という思いがあったからです。

でも、実際は違った。社会党は「いかにその主張が非現実的であるかが、彼らの得票につながった」（佐藤先生）というように、ヴァーチャルな理想論に固執することを、有権者へのパフォーマンスとして票を稼いできた。だとすると、戦後の「二重アイデンティティ」とそれに代表された自社対立のアホな構造に真面目に付き合うのは、徒労以外の何ものでもないじゃないか！という思いに駆られたわけです。だから、日本のパワーを見据え、国際社会への働きかけ（秩序構築への参画）をすることこそが必要なんだ、と思い至るわけです。その意味で、添谷先生の志向には、（私の誤解・誤読がなければ）とても共感する部分が多いんです。

でも、それがイコール「ミドル・パワー外交」ということになるだろうか？たしかに政治は「限られた資源の分配」であるから、分配されたパワーの身の丈に応じた外交を志向することはリアリズムの基本です。ただ、添谷先生が「大国外交」と規定する定義は「歴史と伝統および価値に支えられたユニラテラリズムを特徴とし、軍事力を外交の最後の拠り所とし、大国間政治や安全保障の領域を中心とした国際システムの基本構造を左右する」としています。これって、定義としてやや狭すぎないでしょうか？

たとえば、ウイーン体制のころの欧州列強だってそれぞれ「大国」と定義しますよね。でも列強すべてが上記の定義を満たすとは思えない。さらに、「軍事力を最後の拠り所にし・・・」というのが大国の定義だった時代から、１９７０年代に相互依存が進んだ国際関係の中では、経済力や技術力が「大国」のステータスとして浮上してきたから、『アフターヘゲモニー』の議論が意味をもったわけですし。

ただ確かに、「大国が規定する国際システムを所与とし、かつ大国との全面的対立を外交上の選択肢として放棄し」てきたことは事実です。日本の１９７０年代の「自主外交」と呼ばれた一連の政策（例えばインドシナ外交、中東へのＯＤＡ政策、東南アジア開発モデル、福田ドクトリン）にしたって、よくよく突き詰めれば米国の掌の中の外交であり、（秩序に離反する意味での）自主外交ではなかったとも評価できるでしょう。

でも、そうだとすると「ミドル・パワー外交」がむしろ「米国の掌の中」にいることを助長するという点において、むしろ外交思考を卑屈にし、その枠組みを拘束することにはならないでしょうか。「イコール・パートナー論」・「パワー・シェアリング論」・「米英同盟のような日米同盟」がたしかに空疎に聞こえても、それを目標とし・自負する同盟外交が力強い安全保障秩序を生むと私は考えています。それは「日米同盟さえあれば大丈夫」とかの類の議論ではなくて、日本が米国とともに世界秩序構想を考え、米国の安全保障政策決定に影響力を行使するようでなければ、結局同盟関係の間の「主体性」など発揮できないのではないでしょうか。そのためには、米国と同様に世界情勢にくまなく目を配らせ、そこにおける秩序のあり方に「コミット」する。それが経済的手段であったとしても。これは「大国外交」そのものではないでしょうか。これが私の見解です。

最後に、本書の主張のもう一方の核心（そして著者に本書を上梓する契機となった現象）は、日本国内における自覚的・無自覚的ナショナリズムの台頭への懸念だと思います。そして、実は保革対立が解消し、日本がかつてのような「足枷」としての神学論争から解放されようとしている現在でも、日本のナショナリズムの焦点は、まさに国内論争としての「憲法」であり「戦後」である。そこに、自縄自縛的な「逆噴射」をかけようとするばかりで、国際秩序に働きかけようとするものではない・・・ということでしょう。年配の保守層の世代の方々が、「憲法との対話」に絶え間ないエネルギーをつぎ込み、その呪縛から脱却することが正義だと信じて言説をはっているのに、呪縛からとかれたと思っていたら、実はその闘争こそが本人のアイデンティティであった・・・。こうした陥穽こそが、著者の懸念する外交論の偏狭性であるし、その偏狭性こそは５５年体制の繰り返しであったのでしょう。

「ミドル・パワー外交論」はそれを打破する突破口となるのか。。。私は「ネーミングさえ変えれば・・・」と思ってしまうのですが（＾－＾；）。。。