情報化社会と呼ばれる現在、様々な種類の情報を様々なところで得ることができる便利な世の中になった。それに大きな貢献をしているのがインターネットである。インターネットは利用できる人であるのなら場所や時間に関係なくアクセスでき、世界中のたくさんの情報にアクセスすることができる。しかし、残念なことに現在の状況ではインターネットにアクセスしたくてもできない人もたくさんいる。その理由は、高年齢からくるものであったり、体の不自由からくるものであったりと様々である。アクセシビリティとはそんな障害を無くし、インターネットにおけるバリアフリーな環境のことを指している。アクセシビリティの目指す目標は誰でもがインターネットの情報にアクセスできるという、「ユニバーサルアクセス」の実現である。誰もがインターネットで情報にアクセスでき、情報交換を行える世の中になるためにはアクセシビリティに多くの人が興味をもって、その実現に向けて考えていくことが重要になる。
先ほど述べたようにアクセシビリティとは誰もがインターネットを通して情報にアクセスできるようにすることである。しかし、視覚が不自由であったり、手足が不自由であったりと、アクセスするのに様々な障害を持つ人もいる。そのように障害をもつ人でも情報にアクセスができるようにするためにアクセシビリティが必要である。アクセシビリティを実現させるためにコンピューターのアプリケーションが大きく役立つ。その例としては視力があまりよくない人のためのWINDOWSの拡大鏡、視覚障害者のために情報を点字に変換する点字ディスプレイ、ホームページ上の情報を音声を使って読み上げるホームページリーダー、手足が不自由な人でも目の視線の動きを使い操作ができるようにする視線入力装置などが上げられます。このようなアプリケーションを通して確かに情報は得やすくなりますが、アクセシビリティの実現にはアプリケーションの開発だけではなく、webを作成する側の協力なども大切になる。インターネットのバリアフリーはユーザー一人一人が関心を持って取り組んでいかなければならない問題である。 (倉重)
我々が情報にアクセスするための操作における障壁としてどのようなことが考えられるだろうか。
コンテンツ制作者は、ページデザインをする場合に上記の個々の状況を考慮する必要がある。しかし、考慮すべき様々な状況がある一方で、それぞれのアクセシブルなデザインのための方法は、同時に複数の状況に対して有効となる場合が多く、結果としてウェブ利用者全体にも利益をもたらすことになる。たとえば、フォントのスタイルを指定する場合に、FONT要素を使用せずにスタイルシートを利用すると、HTML制作者は同時に複数の文書に渡っての制御をすることが可能になり、視力の低下している人達に対してよりアクセシブルになる。そして、各ページでスタイルシートを共有することは、すべてのユーザーにとってダウンロード時間の短縮にもつながる。
つぎに、コンテンツ制作者がどのようにすれば画像をアクセシブルにする事が出来るかということについてである。あるユーザーは、画像を見ることが出来ないかも知れない。また、あるユーザーは、画像を表示できないテキストベースのブラウザを使用しているかも知れない。また、あるユーザーは、インターネットの接続速度が遅いなどの理由で画像表示をオフにしているかも知れない。これらの問題に対して、画像を使わないようにするのではなく、画像と同等の役割を果たすテキストを提供することでアクセシブルにしようという動きが活発になっている。では、画像と「同等の役割を果たすテキスト」を提供することで、なぜその画像がアクセシブルになるのだろうか。この点に関しては「テキスト」であることと「同等の役割を果たす」ということの二点が重要な意味を持っている。
同等の役割を果たすテキストは、障害を持つユーザーにとっての利益となるばかりでなく、必要なページをより速く検索できるようになるという点で、全てのユーザーにとって役に立つものでもある。（サーチロボットがページを索引化する場合に、そのテキストを利用できるようになるため）
「テキストと同等の役割を果たすテキスト以外のもの（アイコン・音声・手話の映像など）」は、テキストをうまく認識できない人たち（認知障害・学習障害・耳が聞こえない人など）にたいして、その文章をアクセシブルにする。また、子供などの文字を読むことが出来ないユーザーにとっても有用である。目に見える情報と同等の役割を果たすテキスト以外のものの例としては「音声による説明」がある。マルチメディア・コンテンツのビジュアルな部分に対する音声による説明は、視覚的な情報を得ることが出来ない人々に対して有益な情報となり得る。 （大野）
Webのアクセシビリティよい例悪い例について 実際にWebページ読み上げソフトなどの音声読み上げソフトを使用した場合、どのようなWebページが利用しやすく、どのようなWebページが利用しにくいのか、具体例を挙げて、説明していきたいと思う。 まず、よくないWebページについて「asahi.com」のWebページを例にとって説明すると、リンク画像に説明がない点がまず挙げられる。このWebページでも画像は多く取り扱われているが、Webページ読み上げソフトでは、画像を説明する際にそのソースの部分を認識するので、リンク画像に説明が不十分な場合、そのリンクがどういったページへのリンクなのか、その内容がまったくわからない、という状況が生じてしまう。この例では、Webページ読み上げソフトが読み上げた文章は「マップ 5項目 スキップ」といったようなものである。さらにもう一点このWebページの悪い点は、「Click here」といったように、目で認識した際にそして当然、耳で聞いた際にも意味の認識できないリンクがあるという点である。これは、リンクされているページの説明が不十分であるために、Webページ読み上げソフトで情報を得た場合そのどのようなページにリンクされているのかまったくわからないという欠点がある。
次にこれらに対して、利用しやすいWebページについて例を挙げて説明していく。よいWebページの例としては、「首相官邸」のWebページが挙げられる。 このページは、正面の画像についてわかりやすい説明が付加されているため、そこにある画像が見えない場合でも、そこに「首相官邸正面玄関」の画像があることを認識することが出来る。またその他に、このWebページのよい点として挙げられるのが、リンクについての説明がきちんとなされているという点である。例えば、Webページ読み上げソフトを使ってこのページのリンク部分を読み上げた場合、「ご意見 ご要望」といったようにそれがどのようなページにリンクされているのかが、耳で聞いた際にきちんと内容が認識できるのである。先ほどの悪い例では、「Click here」となっているものが、このWebページの場合は「ご意見ご要望」とったように具体的でわかりやすく、その内容が明示されているという点がもっとも大きな違いであるといえる。
Ｗ３Ｃからアクセシビリティに優れたページを作るためのガイドラインが発表されています。これを元に、具体的にどうやったらアクセシビリティに優れたページを作れるかをいくつか挙げていきたいと思います。（廿楽）
画像には代替テキスト（ＡＬＴ属性）をつけるべきだとされています。画像を表示することができないブラウザーや音声読み上げソフト（ホームページリーダー等）でそのページを閲覧しようとした場合に、画像が表示されない代わりに、代替テキストが表示、または音読されます。そのときに、代替テキストにその画像の説明をつけていれば、何の画像なのかがわかります。しかし、もし代替テキストがなければそこにある画像が何を表しているのかがわからず、アクセシビリティに優れたページであるとは言えません。
ハイパーリンクには、リンク先に即したものをつけなければならないとされています。たとえば、制作者は、リンクテキストとして「ここをクリック」を同じページ上で何回も使うべきではありません。 このことは、音声読み上げソフトでページをブラウズしているユーザに、リンクの目的を決定するために、リンクごとにリンク全体を歩き、周囲のテキストを読むことを要求します。 代わりに、リンクテキストは、「この文書をＡＳＣＩＩテキストでダウンロードする」とか「ＨＴＭＬの完全版」、「テキストバージョンが必要ならばこのリンクを選択する」といったように、重要な情報を伝えるべきです。 ・ スクリプト、ＪａｖａＡｐｐｌｅｔ、Ｐｌｕｇ－ｉｎをつかうときには 利用者が対応していない場合でも情報を入手できるようにしなければならないとされています。具体的には、代替的な表現を使う、または重要な機能を果たすスクリプト・アプレットにはそれぞれについて、情報の表現以外に代替的機構を用意する等と言ったことです。例えばＦｌａｓｈ（Ｐｌｕｇ－ｉｎ）の場合、Ｆｌａｓｈに対応していない人のことを想定し、Ｆｌａｓｈのページとは別にＴｅｘｔバージョンのページなどを設けておいた方が良いでしょう。
これは日本語独特の注意で、スペースが字と字の間に入ったとき、例えば「環 境」を音声読み上げソフトでブラウズしたときには、「わ さかい」と読み上げられてしまいます。表意文字である漢字にはいくつかの読み方があるので（例えば「音読み」と「訓読み」）このような現象が起こってしまうのです。このような現象を無くすために、１単語内にスペースを入れないようにしましょう。 （蒲澤）
アメリカでは、日本と比較してアクセシビリティに関する法整備が進んでいる。1996年には、電気通信法256条によって「全ての通信サービスは障害者にも利用できる形で提供されていなければならない」こととなった。
1998年には、リハビリテーション法 改正508条 (1998年) が制定されて、障害者の利用が考慮されていないコンピュータ機器は政府調達品目としては指定できない等、アクセシビリティに関する法整備が急速に進んだ。リハビリテーション法は、「障害者は連邦政府から財政的援助を受けているいかなる事業においても参加を拒まれたり、受けるべき利益を損なわれたり、差別を受けることがあってはならい（第5章504条）」という条文が示すように障害者が実社会において、健常者と同等の生活を送れるようにするためのものである。1998年に508条が改正された背景として、ここのニーズに対応できる物へと変化してきたことがあげられる。これまでは、障害者に車いすをという考え方であった物が、車いすも個人によって異なり個人のニーズにあった車いすを、という考え方へのと変化した。このように、障害者それぞれのニーズにあった政策が採られるようになったが98年以前のリハビリテーション法では、コンピュータの操作やインターフェースに関してはほとんど触れられていなかった。そんな中、アメリカ社会のITへのシフトと共に視覚障害者のwebでの情報収集や、肢体不自由者のマウスやキーボードの操作といった問題が表面化してきた。そうした流れで生まれたのが、リハビリテーション法改正508条である。
しかし改正508条は、障害者が障害のない人と同様に活動できることを保証しているが具体的な基準（例えばアクセスしやすいwebがどのような物であるか等）は定義されていない。具体的な基準は、アクセシビリティボードが策定している。そして2000年12月21日に具体的な最終基準がアクセシビリティボードから発表された。この内容は、政府調達のコンピュータのOSはマウスの使用が困難な障害者（主に視覚障害者）のためにキーボードでも同様の操作ができることや、WEBページの具体的な作成基準として、W3C(World Wide Web Consortiums)が提唱する、Web Content Accessibility Guidelines 1.0 (WCAG 1.0）を推奨している。
アメリカでは、webやコンピュータなどに限らず障害者の社会参加に関する法整備が日本に比べて、かなり進んでいる。これは、アメリカと日本のある大きな違いに由来している。それは、アメリカ軍が全世界規模で活動を展開していることである。ヴェトナム戦争湾岸戦争など戦争や訓練において負傷したことにより障害が残ってしまったアメリカ人は多数いる。日本では第二次世界大戦後、戦争を体験していない関係上そうした障害者は存在しない（訓練中の事故はあるだろうがきわめて少数だろう）。アメリカでは、こうした障害者に対する政府からの保証やなどを訴える退役軍人会など団体が大きな発言力を持っておりこれが、アメリカの障害者社会参加を勧める一因となっている。
実際、1997年の時点で250万人職員中16万人以上が障害を持っており、連邦政府は障害者の雇用を積極的に進めている。また16万人というのは、自己申告をした職員だけで申告をしない職員はこの中に含まれてはおらず、実際にはより多くの障害者が職員として働いている。こうした状況では、コンピュータを導入するにあたっても障害者の利用を念頭に置くことになり、508条のような法整備が進んだと考えられる。
政府が、積極的にこうした機器を購入することにより、民間企業もアクセシビリティを考慮した商品開発をすることになる。政府が購入する機器も民間が購入する機器も、製造者がわからしてみれば同じ物なので、市場に流通製品にアクセシビリティに優れた製品が増加することにもつながり、好ましい状態であるとも言える。
以上のようにアメリカにおいては、アクセシビリティに関して法律が制定される段階に来ており、指針が示された段階の日本よりも進んでいると言える。 (工藤)
日本では諸外国と比較して、「アクセシビリティ」の概念および社会的弱者の情報発信を助けることの重要性に対する一般的認識が欠けている。公的な場において「ウェブアクセシビリティ」という言葉が出てきたのはごく最近、1998年から1999年にかけての郵政省・厚生省の「情報バリアフリー」環境の整備の在り方に関する研究会においてである。
2000年に通産省は、『障害者・高齢者等情報処理機器、アクセシビリティ指針』を発表した。しかし、法律ではなく、あくまでも指針であるため、操作上の障壁対応推進などを謳っているにすぎない。
このような行政の立ち遅れは、社会的弱者に対する日本全体の無関心が土台となっている。今の日本の現状は、アメリカと違って、アクセシビリティという概念自体があまりにも普及しておらず、そのために法の整備がまったく行なわれていない。これからの課題としては、アクセシビリティという概念の定着化とそれに伴った行政側の法的整備の推進である。
では、ここで、「情報バリアフリー」環境の整備の在り方に関する研究会について述べたいと思う。この研究会で、郵政省と厚生省は、インターネットなどの情報通信システムを誰もが有効に利用できる環境を実現するため、平成10年12月から、情報バリアフリー環境整備の具体的な方策を検討してきた。そして、公表された報告書では、 情報バリアフリー環境を整備する上での課題として、
といった課題を指摘している。 更に当面望まれる方策として、次の内容が示されている。
この報告書を受けて、郵政省と厚生省は、今後お互いに連携を図りつつ報告書に盛り込まれた方策の実現を図るための検討を行なっていくと説明している。
次に、『障害者・高齢者等情報処理機器、アクセシビリティ指針』について述べたいと思う。
高齢者・障害者の情報通信利用に対する支援に関し、当面求められる方策として、
また、ウェブアクセシビリティの確保に関し、当面求められる方策としては、
さらに、中央省庁など公的機関のホームページについては、現状、充分なアクセシビリティが確保されているとは言えず、この問題に対する認識を深めるためにも、関係機関における取組が必要であるとの認識も示している。 現在日本は、まだ、情報バリアフリー環境の整備に向けて、動き始めたばかりである。 （小瀬川）
IBMの取り組み
1993年にSpecial Needs system」(SNS)センター（現Accessibility Center）を開設し障害者向け技術開発や障害者への相談業務を行ってきた。今まで点字編集システム、発声練習ソフト等を開発、現在はWebページを音声で読み上げるホームページ・リーダーの開発に力を入れている。
( バリアフリーの扉 http://www.ibm.co.jp/accessibility/
)
(ホームページ・リーダー http://www.ibm.co.jp/accessibility/soft/Webページr.html )
Microsoftの取り組み
Microsoft社がWindowsというOSから積極的に採用しているGUI( Graphical User Interface )は知覚弱者の利用が困難であることがいわれている。それに対してMicrosoft社は社内外のソフトウェア開発者が利用できる、アクセシビリティ ガイドラインを設定し誰でも平等に利用できる製品開発を心がけている。具体的な成果としては、 Windows98 から標準搭載されたユーザー補助のオプションがある。これは複数のキーを同時に押す必要のある操作を順番に押しても機能するようにしたり、音が鳴った時には画面にもその旨を表示したりするサポート機能である。これだけで障害者がWindowsを快適に利用できるはずも無いが、特に何かを買い足す事無く標準でこれだけのことができるというのは評価できる。
( マイクロソフトアクセシビリティWeb http://www.microsoft.com/japan/enable/ )
音声認識について
また、特にWebのアクセシビリティ向上のためというわけではないが、NEC、IBM、東芝といった企業や大学で音声認識技術の開発が積極的に行われている。一言で音声認識といっても何種類もあり、あらかじめ声紋を記録させておくことにより話者を特定できるようにする研究や、あるいは逆に一切の事前学習をさせる事無くあらゆる人の声を認識できるようにする研究など目的におおじた様々な種類の音声認識技術が研究されている。また今まで音声認識は元の信号には音声以外の信号が含まれていないという前提のもとに行われていたが、様々な外来雑音が含まれる環境下でも音声認識ができるように特定の方向からの音声のみを拾うようにしたり短期的な学習により雑音と音声を区別したりする技術も開発が進められている。(幸田)
( NEC Smart Voice http://121ware.com/community/product/software/smartvoice_4/index.jsp?BV_SessionID=NNNN0621432531.0981039944NNNN&BV_EngineID=calkcjifmdjbekfcfkcfefch.0&ND=2796
)
( IBM Via Voice http://www.ibm.co.jp/voiceland/
)
( 東芝 La La Voice http://www2.toshiba.co.jp/pc/lalavoice/index_j.htm
)
( 早稲田大学知覚情報システム研究室 http://www.tk.elec.waseda.ac.jp/index-j.html
)
（1）W3Cについて
World Wide Web Consortium (W3C) は、 Webの発展と相互運用性を確保するための 共通のプロトコルを開発することにより、Webがその最大限の可能性を発揮できる よう導くため1994年10月に設立された。 W3Cはアメリカ合衆国にあるマサチューセッツ工科大学計算機科学研究所(MIT/LCS)、フランスの国立情報処理自動化研究所 (INRIA)、及び日本の慶應義塾大学がホスト 機関として共同運営にあたっている国際的な産業コンソーシアムである。Microsoft、NetscpaeなどのWebブラウザソフトのベンダーを始めとして、現在までにおよそ500の組織がコンソーシアムの会員として参加している。
（2）W3Cの取り組み
開発者および利用者のためのWorld Wide Web（WWW）に関する豊富な情報、 作成された規格を具体化し奨励する標準的コードの実装、新技術を応用した さまざまなプロトタイプやサンプルアプリケーションの開発などに取り組んでいる。
（3）W3Cの4つのドメイン
（4）Web Accessibility Initiativeについて
W3CのWeb Accessibility Initiative (WAI)は世界各国の組織と協調し、次に挙げる主な五分野の活動を通じて、Webのアクセシビリティの向上を図っている。
多くの情報がWebで提供される今日、Webアクセシビリティは非常に重要な問題である。しかし日本においては、Webアクセシビリティという問題自体が広く認識されておらず、取り組みが遅れているのが現状である。そこで、社会全体にWebアクセシビリティの必要性を広く周知するとともに、ホームページビルダーやDreamWeaver、FrontPageなどのWebページ作成ソフトにおいて、Webアクセシビリティの高いHTMLを出力するような設計を行うなどベンダ側の対応も求められる。そしてまた、政府や地方公共団体の作成するWebページにアクセシビリティを義務付けるといった法律的対応も検討すべきである。(白畑)
| 名前 | ログイン名 | 第1回 | 第2回 | 第3回 | 第4回 | 第5回 | レポート | プレゼン本番 |
| 白畑 真 | t00487ss | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○（W3C まとめ） |
| 工藤紀篤 | t00541nk | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○（pptめくり） | |
| 青栁成明 | t00001na | |||||||
| 荒井大樹 | t00045da | ○ | ○（操作上の障壁について） | |||||
| 出内将夫 | t00085mi | ○ | ○（アクセシビリティについて） | |||||
| 大野昌輝 | t00164mo | ○ | ○ | ○（アプリケーション） | ||||
| 蒲澤宏 | t00252hk | ○ | ○ | ○(Webページの技術説明) | ||||
| 小瀬川聡子 | t00351sk | ○ | ○ | ○ | ||||
| 廿楽麗香 | t00676rt | ○ | ○（Webページの具体例） | |||||
| 藤田健 | t00832kf | △ | ||||||
| 倉重はるな | t00326hk | ○ | ○ | ○（アメリカにおける現状） | ||||
| 宮宇地秀和 | t00904hm | ○ | ○ | |||||
| 和田祥子 | t00254sw | ○ | ||||||
| 真鍋雅史 | t99858mm | ○ | ○ | △ | ||||
| 志賀信寛 | t00449ns | ○ | ||||||
| 幸田拓耶 | t00344tk | ○ | ○ | ○ | ○ |