研究活動

スキー場活性化

総合政策学部 2年
永井 隼人

1.はじめに

冬になるとこぞってスキー場に足を運ぶとう時代は終わってしまった。90年代前半をピークにスキー人口は減り始め、いまや休業や倒産するスキー場が相次いでいる。スキー場開発には多額の資金が費やされていると同時に大規模な森林伐採が行われてきた。今後スキー場は人々にとってどのような場となっていくのだろうか。スキー場経営からの撤退し元の森へと戻すという選択をするべきなのか、それとも新たな開発を進めていくのか。日本のスキー場の現状を検証し、スキー場活性化の可能性と今後のスキー場のあり方を探っていきたい。

2.近年のスキー事情

2-1. スキー人口
スキー人口は80年代後半から伸び続け90年代前半には約1800万人にまで上っていた。しかし、バブル崩壊後スキー人口が減り始め2004年にはピーク時の半分以下の約760万人まで減少している。近年のスキー人口減少の一因となっているのは若者を中心に人気のスノーボードの出現である。90年代後半に急激に増加していったスノーボード人口だが、近年は伸び悩み、減少気味となっている。2004年のスキー人口とスノーボード人口の合計は約1200万人と両方を合わせてもスキー場に足を運ぶ人口はピーク時と比較すると大幅に減少している。

表-1

jinko.jpg

2-2. 参加回数
スキー人口と共にスキー場にとって重要となってくるものは、リピーターの確保である。スキーヤーが一シーズンに平均何度スキー場に足を運ぶかを示した「平均参加回数」をみると、90年代前半から後半にかけては約6回であったのに対し近年は約4回と三分の二に落ち込んでいる。

表-2

sankakaisuu.jpg

2-3. 参加率
次に日本国内においてスキーをする人がどの程度いるのかをみてみたい。ここでも90年代前半には約15パーセントの人がスキーをやっていたが、近年では10パーセントを割り込むなどスキー人口の減少が顕著となっている。また、スキーをやっていない人がスキーをやってみたいと思うかという「参加希望率」も参加率と同様に低下している。

表-3

kibou.jpg

2-4. ウィンタースポーツ用品市場
スキー人口の減少と共にスキー板、ウェアなどウィンタースポーツ用品市場が大幅に縮小している。90年代前半と比較すると市場規模は約半分にまで落ち込んでおり、スキーを筆頭にウィンタースポーツ市場は厳しい状況にある。

表-4

shijyou.jpg

 

3.スキー場

3-1. スキー場数
『スキー&スノーボード全国ゲレンデガイド(2006)』(山と渓谷社)によると2006年シーズンに営業しているスキー場は全国計559箇所であり、その約半数が北海道、長野、新潟の3道県に集中している。特に近年は閉鎖や休業でスキー場の数が減少している。

3-2. スキー場の種類
スキー場は大きく三つに分類することができる。

  • 民間企業の運営するスキー場
  • 自治体による公設スキー場
  • 屋内型スキー場

民間企業の運営するスキー場には高級ホテルなどを併設した大規模なスキーリゾートやリゾート型ではなく日帰りを重視したアクセスの良いスキー場など規模もコンセプトも様々である。公設スキー場は一般的にリフト5本程度もしくはそれ以下の小規模なものが多く、地元住民のためのスキー場という色合いが強い。また、近年では民間企業に運営委託を行う自治体も増えているなど公設スキー場運営は大きな転換期にあるといえる。三つ目の屋内型スキー場は主にスキー場開発が地理的、気候的に不可能な都会など建設されている。現在日本国内には10箇所の屋内型スキー場があるが、そのほとんどは小規模な施設であるために上級者のオフシーズン用という色合いが強い。また設備投資や維持管理に多額の資金が必要なために大きな集客力が必要となる。

3-3. 閉鎖・休業中のスキー場
90年代後半以降多くのスキー場が集客不足に陥り、経営難から閉鎖又は休業へと追い込まれている。現在閉鎖、休業中と確認できているスキー場は以下の通りである。

  • 閉鎖されたスキー場
    • <北海道>マリン、レイク、荒井山市民、モーラップ、石狩平原、砂川市民、 オホーツク雄武、中山峠、釧路市鶴丘、 空知太、天北、仁宇布町民 深川市営三瓶山
    • <秋田>大湯温泉、間山、角館
    • <岩手>アイピラ、村営猿橋、町営三ツ森、鉛温泉、大神、アイピラ、
    • <山形>五色温泉
    • <宮城>仙台ハイランド
    • <福島>市営五分一、磐梯国際
    • <新潟>小千谷、悠久山、アクシオム、六日町坂戸、あらい船岡山、土樽、五頭
    • <長野>信濃平、飯山国際、ペンタピアスノーワールド
    • <岐阜>パルクすごう、新高穂、白鳥
    • <群馬>沼田
    • <栃木>湯西川
    • <千葉>ザウス(屋内型スキーー場)、スキーイング津田沼(屋内型スキー場)
    • <滋賀>比良山
    • <京都>比良山人工スキー場
    • <熊本>阿蘇山
  • 休業中のスキー場
    • <北海道>札幌北広島、横津岳国際、北大雪
    • <秋田>千畑
    • <山形>ジャングルジャングル
    • <新潟>三国、小千谷山本山高原、長岡高原、町営二居
    • <長野>姫木平、美しの国
    • <栃木>日光菖蒲ケ浜、霧降高原
    • <群馬>武尊オリンピア、草津静山
    • <埼玉>西武園
    • <神奈川>箱根ピクニックガーデン

3-4. スキー場跡地利用
上述したように、90年代後半から多くのスキー場が閉鎖へと追い込まれている。通常スキー場は山間部の豪雪地帯に立地しているためスキー場が閉鎖された跡地利用は難しいといえる。現在までに閉鎖されたスキー場の跡地利用の例以下のとおりである。

  • 自然への復元―仁宇布スキー場、深川市営三瓶スキー場などでは跡地に植林をし元の姿に戻す運動に取り組んでいる。
  • 農場−砂川市民スキー場では宮崎県に本社を置く上原ファームによって豚舎を建設し、約1200頭の豚を飼育する養豚場として跡地を利用している。
  • 公園−沼田スキー場、白鳥スキー場跡地などでは植林をしながら森林公園として整備し、地元市民に開放している。
  • 附属施設のみ利用−湯西川温泉スキー場跡地ではゲレンデ脇でスキーロッジとして使用されていた施設を「蝶の美術館」としてオープンさせている。
  • 屋内型スキー場の場合−屋内型スキー所の場合はスキー場自体が都会に立地しているということで跡地利用は比較的簡単に行える。ザウス跡地は大型マンションと大型家具店に、スキーイング津田沼跡地は大型ショッピングセンターとなっている。

    スキー場跡地の利用には多額の資金が必要となってくる。特にスキー場開発前の元の状態にもどそうとした場合、莫大なる費用が必要となる。経営不振で閉鎖したスキー場に多額の費用をかけることは難しく、結果的にそのまま放置された状態のスキー場跡地も多い。また開発をしてしまった森林や山を元の状態に戻すことは非常に困難な作業であり、仮に元に近い状態に復元できたとしても相当の年月が必要となってくる。そのため屋内型スキー場を除いてスキー場跡地の利用には多くの課題が残っている。

4. スキー場経営をめぐる最近の傾向

閉鎖するスキー場が増えるなどもはやスキー場経営は簡単に儲かる時代ではなくなっている。特に今シーズンは西武グループの経営改革による影響で土樽スキー場が閉鎖、札幌北広島、千畑など計7つのスキー場が休業となるなどスキー場氷河期時代ともいえる厳しい時代へとなっている。そんな中、日本各地のスキー場では生き残りをかけて様々な取り組みや経営体制の抜本的見直し、そして新たにスキー場経営に参入する企業などスキー場経営をめぐる動きは加速している。
4-1. スキー場の差別化
他のスキー場には無い新たな付加価値を付けて差別化を図ろうと多くのスキー場で新たな試みが行われている。戸狩温泉スキー場では今シーズンから吉本興業と提携し、若手芸人がスキー場でゲレンデライブを行うなど今までのスキー場では考えられなかったサービスを提供している。また、ブランシュたかやまではスノーボードを全面禁止にし、キッズゲレンデを充実させるなどファミリーとシニア世代を狙ったゲレンデ作りをするなど従来のスキー場との差別化を図ることで生き残る道を選んでいる。
4-2. 官から民へ
近年赤字経営を続ける公設スキー場が増加しており、このままでは閉鎖も時間の問題という状況のスキー場が多い。そこでスキー場運営を民間企業に委託し経営を立て直す動きや、住民によって設立された会社がスキー場運営を行うなど民間による経営が増加している。 創遊村229スキーランド(青森県田子町)では、町民有志が組織する「愛する会」主導で運営されるようになっている。
4-3. 海外客誘致
日本国内のスキー人口減少が進む中、海外からのスキー客を呼び込もうと地域住民、自治体挙げて取り組む地域が増加している。日本有数のスキーエリアとして有名な長野県白馬村では韓国ソウル市内に観光事務所を開設し、韓国からのスキー客誘致をするなど世界中からのスキー客誘致が始まっている。
4-4. スキー場再生ビジネス
近年経営不振のスキー場が増加する一方、新たにスキー場運営に参入する企業が増えている。多くはスキー場を投資目的で買収又は運営権の譲渡、又は委託を受けて不振のスキー場を再生させている。

  • スキー場再生ビジネスに参入した主な例
    • ジェイ・マウンテンズ・グループ オリックス系の投資会社「OPE」によって昨年設立された会社で、すでに川場スキー場、ノルン水上、へぶんすそのはら、猪苗代スキー場、高鷲スノーパークを買収している。
    • 日本スキー場開発 駐車場事業を展開する日本駐車場開発の子会社として2006年1月に設立された。
    • APAグループ   全国にAPAホテルほ展開するAPAグループはすでに妙高パインバレースキー場を買収しアパリゾート妙高パインバレーとして営業している。
    • 加森観光 数々のリゾート施設再生を手がけ、王滝村よりおんたけスキー場の索道事業運営を委託されている。

5. 高山市の例

5-1. 市内のスキー場
現在高山市には11のスキー場があり、その内5つが公設スキー場である。高山市内のスキー場の規模、昨シーズンの入りこみ客数など詳細は以下の表のとおりである。(本年度休業中の飛騨乗鞍ペンタピアスノーワールドは除く)

表-5

takayamaski.jpg

5-2. 公設スキー場の経営実態
市内に5つある公設スキー場の運営状況は決して好調ではない。平成14年の収支ではモンデウス飛騨位山スキー場ひだ舟山スノーリゾートアルコピアが共に収入に占める一般会計繰入金の割合が約50%となっている。また、残りのスキー場でも赤字経営となっている。 スキー場自体の事業収入だけでスキー場運営が維持できておらず、結果として繰入金が続いている状態である。

5-3. 公設スキー場夏季の利用
市内5つの公設スキー場オフシーズン(夏季)の利用状況は以下のとおりである。

5-4. 問題点

  • スキー場運営を事業収入だけでは補えていない。そのため独立採算がとれず、繰入金が続いている。
  • 2005年2月の市町村合併により高山市の公設スキー場が従来の2つから5つへと増加している。これによりスキー場経営による市への負担が増加。
  • スキー客だけではなく観光客が一年を通して訪れるような観光地整備が不十分である。
  • スキー客獲得のための広報活動が十分ではない
  • スキー場自体の特色が鮮明ではない

6.まとめ

近年のスキー人口減少はスキー場運営にも大きく関わってきている。今後スキー人口を大幅に増加させることは難しいと考えられる。そのため、今後スキー場が生き残っていくためには他のスキー場にはない付加価値をつけるなど差別化が必要であろう。また高山市のように公設スキー場を多数所有する地方自治体では事業運営の抜本的見直しや経営委託など大幅なスキー場運営の見直しが必要となってくる。スキー場運営の動向は運営する会社や自治体だけではなく、ウィンタースポーツ用品市場やスキー場周辺の宿泊施設など地域産業に大きな影響を与える。今後も閉鎖や休業するスキー場が出てくると予想されるが、その際に地域産業をどのように救済するのか、またいかにして危機的状況下にあるスキー場を救うのかが大きな課題となるだろう。

7.今後の展望

今学期からとりくみ始めたスキー場に関する研究であるが、今後はスキー場の経営面や地域社会との関わりについて調査していきたいと考えている。その中でも市町村合併などで改めて存続の有無が問われている公設スキー場について詳しく調査していく予定である。 その調査フィールドとして高山市を取り上げ、公設スキー場の活性化の可能性を行政と住民の視点から探っていきたいと考えている。



出典資料
表-1 「レジャー白書1990」「レジャー白書1996」(財団法人余暇開発センター)
   「レジャー白書2005」(財団法人経済生産性本部)より
表-2 「レジャー白書1990」「レジャー白書1998」(財団法人余暇開発センター)
   「レジャー白書2004」(財団法人経済生産性本部)より
表-3 「レジャー白書1990」〜「レジャー白書2000」(財団法人余暇開発センター)
   「レジャー白書2001」〜「レジャー白書2002」(財団法人自由時間デザイン協会)
   「レジャー白書2003」〜「レジャー白書2005」(財団法人経済生産性本部)より
表-4 「レジャー白書2005」(財団法人経済生産性本部)より
表-5 「スキー&スノーボード全国ゲレンデガイド(2006)」(山と渓谷社)より



参考文献
「レジャー白書1990」 財団法人 余暇開発センター 1990
「レジャー白書1991」 財団法人 余暇開発センター 1991
「レジャー白書1992」 財団法人 余暇開発センター 1992
「レジャー白書1993」 財団法人 余暇開発センター 1993
「レジャー白書1994」 財団法人 余暇開発センター 1994
「レジャー白書1995」 財団法人 余暇開発センター 1995
「レジャー白書1996」 財団法人 余暇開発センター 1996
「レジャー白書1997」 財団法人 余暇開発センター 1997
「レジャー白書1998」 財団法人 余暇開発センター 1998
「レジャー白書1999」 財団法人 余暇開発センター 1999
「レジャー白書2000」 財団法人 余暇開発センター 2000
「レジャー白書2001」 財団法人 自由時間デザイン協会 2001
「レジャー白書2002」 財団法人 自由時間デザイン協会 2002
「レジャー白書2003」 財団法人 社会経済生産性本部 2003
「レジャー白書2004」 財団法人 社会経済生産性本部 2004
「レジャー白書2005」 財団法人 社会経済生産性本部 2005
「スキー&スノーボード全国ゲレンデガイド(2006)」 山と渓谷社 2005
観光白書(平成17年版)  国土交通省 2005
高山市
磐梯ひじかたスキースクール
高山市議会議員 中田清介ホームページ


トップ   編集 凍結解除 差分 バックアップ 添付 複製 名前変更 リロード   新規 一覧 単語検索 最終更新   ヘルプ   最終更新のRSS
Last-modified: 2007-04-19 (木) 18:14:31 (4592d)