階級文化の密輸 　　　　　　　　　（＋） 　　　　葛藤理論　　　　　統合理論　　　　選抜システムの （−）　　　　　　　　　　　　　　　（＋）　トリックの 　　機能理論　　　　 増幅効果論　　　　　有無 　　　　　　　　　（−） 竹内、1995、60頁　図2.2　メリトクラシーをめぐる社会学的説明理論より

表1 ： 設置者別短期高等教育機関数  2000年度

所出）文部省『文部統計要覧』より作成

表２：短期大学の昼夜間別開校状況　1953年度	昼	夜	昼夜	計
国立	0	12	0	12
公立	26	6	5	37
私立	130	23	31	184
計	156	41	36	233

う性質を色濃くしていたのである。[51]

　それでは、この時期の短期大学がどのように見られていたかについていくつか資料を紹介しよう。

設置が決まろうとしていた1949年、衆議院文部委員会において女子教育における短期大学の意義について質問を受けた社会党の森戸辰男委員は、

 

　　私の二、三聞いたところによりますと、ことに女子の家政学科等では、四年の過程では長すぎるというようなことが父兄たちにもあり、費用の関係等もありまして、四年では大学に行こうというものもいけないような事情があって、かえってこの制度のために向学心を持っておる者の大学への入学を困難にしておるという事情もあるのではないかと心配いたすものであります。[52]

 

と質問に答えている。ここには、女子教育拡大のためには経済的な負担をできるだけ軽減しなければ結局制度倒れになってしまうという危機意識が表明されている。そこで、二年制の短期大学への指示を示している。しかし、同時に「家政学科」は二年程度でもよいと表明していることも注目しなければならない。女子の高等教育拡大と二年程度の家政学科等が結びついている点は、ジェンダーの観点から見過ごせない。

　また、短期大学制度に対するメディアの反応は、この時期はあまり多くない。1940年代後半から1950年代初頭の新聞記事をみてみると、天野文部大臣の「前期大学構想」[53] との関連で語られているものが大半である。一般紙の中では、毎日新聞が社説で取り上げている程度である。[54] また、教職員を対象読者層としている日本教育新聞は社説で短期大学を次のように評している。

 

　　短期大学制度は昨年新制大学になれなかった学校の救済のように考えられているが、事実は速成の中間職業人の社会的要求に基づくものなのである。四年制になれなかったから短期大学になるのだということではなく、短期大学には短期大学としての必要があって生まれたのである。特に女子にとっては四年制よりも二年制で職業を身につけられる方が、どれだけ喜ばれるか分からない。[55]

 

この社説からは、短期大学を積極的に肯定する姿勢がうかがえる。しかし、「中間職業人」とは何を示しているのであろうか。この社説をふまえた上で、次の二つの短気大学に対する評価をみていただきたい。

 

　　妻は、自活の能力を持たぬと、きめこんで、あえて能力を養おうとせぬのは、自ら卑下するこ

との甚だしいものと云えましょう。

家政は、女子の一つの職業であると考えられぬこともありませんが、この職業は、夫があつて初めて成立する業で、夫が死ねば忽ち、頓挫する仕事であります。……（中略）……いつでも、不幸を最小限にくい止め得る準備をすべきであります。

その準備の第一は、云うまでもなく、専門の技能を身につけることであります。社会に役立ち、自分の好みと力に適合した技能をみつけて、それを磨き上げ、自身と希望を持つて将来にむかい得れば、幸福をかち得ます。

　　短期大学こそ、この準備をするために、最も適した施設であると云えましょう。[56]

 

　　講話日本の姿を、短期大学を通じて眺めるとき、わたくしたちは隔世の感ある女子教育の発展と、家政科の充実普及に大きな喜びを感ずる。しかしながら、それは大学の数と学生の数が増加したという喜びばかりでなく、短期大学においてはその特徴たる半職業教育的特性により、卒業生には中高の教員資格や、栄養士そのほかの資格が何れも無試験で与えられる制度が確立したがために、女子の社会的立場が強化された喜びでもある。[57]

 

　いずれも日本私立短期大学協会の『会報　第1号』にのせられた協会理事の記事の抜粋である。これらは、女性が家庭から完全に解放されるかたちでの男女平等は想定していないが、従来の良妻賢母観からは一定の距離をとっている。短期大学を卒業した女性は、いずれ家庭にはいるかもしれないが、必ずしも妻としてのみ生きるのではなく、妻以外の生き方の「可能性」を持たせようとしているのであり、その「可能性」を支えるものが専門の技能であるといっているのである。

　しかし、これは先ほどの日本教育新聞の社説と合致するのだろうか。

　日本教育新聞の想定する「中間職業人」の持つ能力は、経済界が必要とする能力ではないのだろうか。すなわち、国立の理科系の短期大学で養成される能力を重視しているのではないか。この齟齬は、次節の専科大学案とも大きく絡んでくる。

 

　以上、短期大学の成立期における制度的側面とその受容に関して考察してきた。この時期の特徴は、短期大学は必ずしも女性向けの大学であるという固定観念は生まれておらず、また女子短期大学側も従来の良妻賢母感から距離をとって女性の可能性をのばそうという発想から、教育を行おうとしていることがみてとれる。しかしながら、その可能性の先が一部資格でしかなかったことは次章で考察する。

 

 

第３節　高度経済成長と良妻賢母志向　成長期（1950年代中頃〜1960年代中頃）

　1954年、短期大学制度の発足からわずか5年後、短期大学の学生数の男女比が逆転する。図2[58]  をみていただきたい。右肩上がりに女子学生の比率が上がっていることが分かる。また、図3[59] は設置者別の短期大学数の推移を示したグラフであるが、国公立の大学・短期大学数が微増しかしていないのに対して、私立の大学・短期大学はともに急増していることが分かる。そこで、成立期を経た後の1950年代中頃から、短期大学が「暫定措置」から恒久制度として認められる1960年代中頃までを「成長期」とよぶ。

 

　この時期の特徴は、産業界から短期大学への批判の急増にあるといってよい。前節において、日本教育新聞の社説と短期大学協会の志向するものが、かたや産業界で通用する能力の養成であるのに対して、もう一方は将来の可能性を高めるための専門技術の育成であり、その専門技術とは家政学や教育などに偏っているため、両者に齟齬があったという点を指摘した。短期大学数が飛躍的に増加してゆく成長期に、この齟齬が原因で産業界から批判がなされてゆく。さて、批判の実例をみる前に、短期大学の性格をどうとらえるかという点からみてゆこう。つまり、短期大学の目的を定めた短期大学設置基準をどう解釈するのかという点である。以下は、短期大学設置基準の「趣旨」と「解釈」である。

 

　　短期大学は、高等学校の教育の基礎の上に二年（又は三年）の実際的な専門職業に重きを置く大学教育を施し、よき社会人を育成することを目的とする。短期大学は、一般教養との密接な関連において、職業に必須な専門教育を授ける完成教育機関であり、同時に大学教育の普及と成人教育の充実を目指す新しい使命を持つものであるが、他面四年制大学との連携の役割をも果たすことができる。[60]（傍点は引用者）

 

　　ここにいう実際的な専門職業とは、いわゆるセミプロフェッショナルの職業を指すのであり、広く社会に有用の職業を三つの段階に分類するならば、たとえば医師、弁護士、高級技術者等のような大学において教授することを必要とする専門職業と、高等学校において教育される程度の農業、工業、商業等に関する職業との中間程度にある専門職業をいうのである。[61]（傍点は引用者）

 

　短期大学が養成する「実際的な専門職業」に「必須な専門教育」とは、「セミプロフェッショナルの職業」であるとなる。しかし、このセミプロフェッショナルな職業は具体的には述べられておらず、想定のしようがない。そこで、産業界側は自らの欲しい人材を育成するよう要望する。

 

　　現在の短大の制度はこれをいかに扱うべきかについて解決を迫られているが、花嫁大学の如き特殊な目的を持ったものを除き、苟も産業界に卒業生を送らんとする限り現在の短大ではいかにも中途半端な感なきを得ない。[62]

 

　さらに、短期大学の制度自体を批判する。

 

　　実業界は短期大学が目的としている「専門」職業人の供給を要求しているのである。ところが、現在の多くの短期大学の実態は、実業家の受容に必ずしも合致していないので、卒業生の就職難という結果が起きるものと考えざるを得ない。……（中略）……

　　実業界では、戦前高専が供給していたような適当な専門職業人の不足を痛感し、これを養成する適切な教育機関を要求しているのである。なるほど短期大学には専門職業教育機関として地域社会の要求に合うよう努力しているものもある。しかし一般的にいって、二年の年限では到底戦前の高専に匹敵するような室の「専門」職業人を供給することは不可能といわざるを得ない。[63]

 

　産業界（実業界）は、旧学制における専門学校（四〜五年制の職業学校で主に工業系）のように工業・商業技術者を輩出できる教育機関になるよう短期大学に再三要望し、また政府にも働きかけを行っている。この背景には、深刻な技術者不足に悩む産業界の姿が浮かび上がる。また、産業界は短期大学の役割の変化だけでなく、工業高校の増設や短期大学を廃止して専科大学の設置をするようもとめてゆく。

　このような産業界の動きに対して、政府・与党も専科大学法案を国会に提出するが、最終的には日本私立短期大学協会の猛烈に反対したことで廃案となっている。

 

　それでは、この時期の短期大学のスタンスは成立期と変わらず、学生の将来の「可能性」を高めるべく独自の専門教育を行っていたのであろうか。しかし、そうはいいかねるのがこの時期の特徴である。成立期は性別に関係なく、その個人の選択によっては結婚するとは限らないのであるから、結婚の有無に関わらず役に立つような能力育成を、実際に達成できていたかは別として理念としては試みていた。だが、この時期になると「家庭」が全面に打ち出てくるようになるのである。日本私立短期大学協会の『会報』から、いくつかその事例をひろってみよう。

 

　　多くの日本の家庭が短期大学の出現によつて家庭管理の高度な智識や技能を持つ母親にめぐまれることは文化国家としては非常に有利なことである。また母親の高い教養は日本の家庭における妻と母の位置を高めることにどれくらい役立つことになるかもしれない。[64]（傍点は引用者）

 

　　体力に優れ家庭を離れることの可能な男性と、わけても母としての大切な天職を持つ女性が同様の職能コースを辿ることは至つて不利です。母として妻として天与の愛情に連関を持つ被服、栄養、保母、看護、教育、こうした道が女子の職能として好適であり有利であることは今更言う迄もありません。又それは女性が自己の本分を発揮して社会に最も大きなものを貢献し得る道です。[65]

 

　　女子本来の目的は、一家の主婦になつて、それで一家をおさめていくということが女子本来のこれが生命ともいうべきものだ。これをするのには嫁さんにゆくということが一番の根本なのだから、花嫁教育ということは、女子で一番大事なことなのだ。嫁さんになれないところの教育をするがごときは国家の根本に反する、こういう考えております。

……（中略）……およそ男子というものには男子の仕事があり、女子の仕事というものには女子の仕事がある。この区別がはっきりしている以上は、教育というものはそこにおのずから差があつてよろしい。[66]

 

　このような一連の言説は、「良妻賢母」思想そのものに他ならない。女性は家庭に入って主婦となり一家を支える。あたかも「戦後版「良妻賢母教育」」[67] である。「女子の特性＝母・妻」という図式を再度内面化してしまったかのようにもみえる。

落合は人口統計や産業構造の変遷をつぶさに分析することで、「戦後、女性は主婦化した」と指摘したが、この短期大学側の変化は経済成長期の「主婦化」の傾向を補完するものであったと位置づけることもできるだろう。[68]

　また、この時期の就職希望者は短大全体の4〜5割程度[69] であり、あまり就職を望まない学生の傾向がこの言説にさらに拍車をかけていったとも考えられる。またこのような傾向は、専門職業技術に特化するのではない、教養型短大を増やすプル要因になったともいえる。

 

　1960年代にはいると、産業界側の養成は次第に短期大学ではなく、工業高校や大学の工学部の増設、工業高等専門学校の設立などへ向いてゆく。また、図３で示したように増加を続ける短期大学は、「暫定的措置」から恒久的制度に向けて文部省などへの働きかけを強めてゆく。逆の見方をすれば、産業界側は短期大学を技術者養成大学へと変質させるよりは新しいもの――高等専門学校――を作った方がよいのではと考えるようになったのであり、短期大学は家政学科を中心とした「女性向きの大学」「花嫁学校」として認知されたことを意味している。ジェンダーによる高等教育の「水路わけ」はここに一応の完成をみることとなる。それは同時に、短期大学がジェンダーによってゲットー化されたといってもよい。

　このなかで、1964年学校教育法が改正され、短期大学は恒久制度となる。

 

 

第４節　性格の変化　変質期（1960年代中頃〜1970年代）

　変質期は、前節の図３で示された量的拡大進むとともに、成長期に強まった良妻賢母志向とは逆に就職志向にむく時期である。その変換をみる前に、短期大学制度が恒久化される時期に前後して話題になった「女子学生亡国論」をまず紹介する。

 

　女子学生亡国論は、1962（昭和38）年3月、早稲田大学教授の暉峻康隆が『婦人公論』に寄稿した「女子学生世にはばかる――彼女らの目的は何か」に端を発する。暉峻でそこで、昭和30年頃までの女子学生は、結果はともあれ「戦後の自覚女性のチャンピオン」という明確な意識を持って進学してきていたが、現在の女子学生はさしたる目的もなく、就職もせず、ただ学校にきているだけであると危惧を表明する。暉峻はさらに、男子学生は女子学生と違って就職欠け今夏の二者択一はできず必ず就職しなければならないのに、学科試験がよいだけで女子学生が男子学生を押しのけて入学してくるため、その数だけ男子がはじき出されてしまうと、共学の構造に批判を向ける。[70]

　さらにこの翌月、慶應義塾大学教授の池田弥三郎が「大学女禍論――女子学生世にはだかる」を『婦人公論』で展開する。池田は暉峻よりもさらにセンセーショナルに論を進める。女子学生が女禍である理由を、女子学生の親の寄付が男子学生に比べて少ない。男子学生は狭く深く学ぶが、女子学生は一般的に広く浅くしか学ばず専門の学府たる大学としては期待できない。女子学生は結婚をもって人生の終点と考えており、社会人になってから社会に対して何も還元しない。女子学生は結婚してしまえば姓が変わるので、母校に対する寄付は期待できない。[71]

　この寄稿をマスコミが「女子学生亡国論」と取り上げられたことで、一気に社会に広がり、女子学生亡国論という言葉は一躍流行語にまでなった。しかし、この時点では賛成・反対といった何らかの運動が起きるわけでもなく、流行になって消えたにすぎない。

　この問題が現実に具体性を帯びるのが、1966年、熊本大学学長の柳本による「激増する女子学生を閉め出す方策を考えたい」という発言である。実際に、柳本は具体的方策として除し入学者の人数制限や性別による二本立て入試の実施など案をあげている。その裏は、熊本大学では薬学部、教育学部で女子学生がそれぞれ７割、５割以上を占めるという状態が発生しており、大学に残ることの少ない女子学生が増えると研究が続けられないという苦情が各教員からあがったための柳本発言であった。この発言に対し、文部省は女子だけ規制することは問題である」との見解を示し、柳本発言は現実には至らなかった。このときも、女子学生亡国論が語られた。

　さて、女子学生亡国論の性差別性はいうまでもないが、女子学生亡国論の持つもう一つの意味を考えてみたい。女子学生亡国論の思想には、大学・短期大学で高い教養を積んで、「良妻賢母」として家庭にいて欲しいという成長期の戦後版良妻賢母思想とは異なるものを見いだすことができる。それは、働くことによる社会への利益還元要求である。女子学生亡国論の根幹をなしている部分は、いずれ社会にでて働く男子学生を、社会にでずに結婚してしまう女子学生が「押しのけている」という危機意識である。それは、女子学生は社会に何も利益を還元していないという一方的で硬直した思考の現れでもあるが、同時に女子学生も社会にでて働いて社会に利益を還元するべきで、そうでないのであれば、いずれ働く人にとってかわって大学に来るべきではないという思想が見いだせる。

 

　この女子学生亡国論以降の時期から、短期大学の性格が変わり始める。それは、高度経済成長による労働力不足と、女子学生亡国論などに先鋭的にあらわれた労働力としての女子学生が融合することで、就職をある程度前提とした四年制大学・短期大学への進学というコースが普通にみられるようになったのである。

この流れから、短期大学はその性格を家政科を中心とした教養習得型大学としての色彩から、「専門技術者」養成型大学としての色彩を放つものへと変化させてゆく。図４をみていただきたい。図４は短期大学に通う女子学生の専攻学科構成比の推移を示したものである。家政科が次第に減少し、教育や人文などに移行していく様子が分かる。なお、ここでいう「専門技術者」とは、高度経済成長以前の産業界が短期大学に要望したような工業系・商業系技術者ではない。この時期の専門技術者とは、図書司書や保母、教員、栄養士などといった限られたものであることは、成立期と比べてもそれほど変わりはない。ただし、この時期以降重要な点は、就職希望者が8割以上を占めるようになったこととともに、就職に際して自分の専門分野とはほとんど関係のない分野に、いわゆるOLとして就職する学生が大半を占めるようになったことである。

　日本私立短期大学協会の会報である『短期大学教育　第21号』において、企業の人事課長は座談会で次のように話している。

 

　　それから私どもで入社試験の面接のとき、栄養科、食物科、あるいは児童学科なんかを出られた方も見えますので、「何で場違いなうちの会社を受けるのか。」と聞いてみますと「やっぱり事務がいいのだ。」とおっしゃるのです。「事務ってなんですか。」と聞いてみるとわからない。要するに机にすわって……まあＢＧ……ＢＧというのは最近いわなくなりましたが……。

　　（中略）

そのOL、（笑い）それがいいのだとおっしゃるのです。自分のご専攻と仕事との関係がはっきりなさっていないし、われわれのほうでも採用の扱いとして英語以外の学科は全く同じように扱っています。[72]

 

　ここには、短期大学における専門技術教育と学生が実際の社会にでて働くときに必要な技術がほとんど相関していないことが示されている。それでも、専門技術を大学の「うり」にせざるをえないのは、「就職」が目標になっているためである。

　日本私立大学協会の会報に寄稿した京都府立東舞鶴高校の校長は、短期大学に次のような期待を寄せる。

 

　　側聞すれば、最近の生徒、特に女子短期大学志望の生徒の多くは、真けんに自分の適性、進路を考え、将来の自活を目指す職業を前提として短期大学を選択しているという。……（中略）……短期大学は短期の二分の一の大学では魅力がない。独自のカリキュラムを用意して新しい大学の使命に徹することである。つまり職業教育なり専門技術教育に徹して欲しい。[73]

 

　就職を前提にした短期大学において、専門技術教育はその存在意義にすらなっていることが分かる。

　この変質期に、短期大学は急速に専門技術教育に力を入れ、特に各種資格・検定の習得がセールス・ポイントになってゆく。また、1980年代に入ると家政学部・家政学科といった学部・学科の名称も生活科学学部・生活科学学科など、良妻賢母志向を匂わせるものでなく実学志向を反映するようなものに改称されるようになる。[74]

 

　変質期は、経済成長による労働力不足と相まって、就職希望者割合が一気に増え教養型短期大学から職業志向の専門技術型短期大学へと移行する時期である。しかし、繰り返しになるが、この「専門技術」自体は従来通りの、「ジェンダー化されたセミ・プロフェッショナルな職業」の軌道上にしかなかったのである。

 

 

第５節　淘汰の時代へ　退潮期（1980年代後半〜現在）

　1990年代以降に起きる18歳人口の急減――いわゆる少子化――によって、大学・短期大学が廃校・改組など統廃合を強いられてゆくと喜多村が論じたのは、1989年である。「大学淘汰の時代」がやってくると。[75] そこで、図５・図６[76] をみていただきたい。図５は、女子の高等教育機関への入学者数の推移を示したグラフである。また、図６は、男女をあわせた高等教育機関への入学者数の推移を示したグラフである。

　1975年、学校教育法の改正によって正式に教育機関として制度化された専修学校――いわゆる、専門学校――は制度発足からわずか15年でほぼ5倍の規模に急成長している。専修学校は、科目内容や年限などの設定に関しての自由度が高いため、実際的で即応力を持った専門技術力の養成を掲げ、急速に高等教育に浸透していったのである。[77]

ここで重要なことは、前節で述べたように短期大学も「専門技術教育」をすでに「うり」にしていたということである。短期高等教育というカテゴリーでは同様に位置づけられる短期大学に、真っ正面から対立することとなるライバル機関が登場したといってもよいだろう。

　この専修学校の発足に対して、短期大学はどのような把握をしたのだろうか。それを示唆する対談が、1976年にだされた日本私立短期大学協会の会報の中においてなされている。多少長くなるが、この対談で把握された専修学校と短期大学の関係は現在にもそのまま適用できると考えているので引用しよう。

 

　　大沼「たとえば短期大学とか四年制の大学の被服を習って社会にでていって役立つかというと、スペシャリストとしては全部だめなんです。それは専門家としては役立たないんです。なぜかというと今の職業分化っていうのは、もうそんな大学における学問の分類でやれるようなものではなくなっているんですね。……（中略）……だから、いま専修学校は何で成り立ってるかというと、そういうかたちで社会が変わってくるのにつれて、学校も非常に変化をして、本当のスペシャリストの養成機関へ移っちゃってるわけです。内容がもう全然、今から十年前と今日とでは違ってるわけです。それが自由に変えられるんですね。短期大学は変えられないけれど、専修学校はそういう社会に対する対応の変化がしやすいところがあるんですね。」[78]

 

　　大沼「たとえば十年前と十年後の専修学校がやる教育。十年前にはそこでアップ・ツーデートだ、しかし十年後にはそれはもうスクラップだ、こういうことも起こり得るわけです。（以下略）」

　　犬丸 （短期大学は）「だから、まさに職業教育と広い意味での人間教育の両方あるから非常におもしろいんじゃないですかね。」[79]　（括弧内は引用者）

 

　短期大学は、就職のためにも専門性を持った職業教育を行っていくが、かといって専修学校のようにただその場の要望に適応する専門技術者を作るのではなく、同時に教養ある人間を作る「人間教育」を行ってゆく。このようにいっているのである。

だが、この短期大学で行う専門性を持った職業教育とはいったい何なのか。本章では、再三再四この問いがでてきたように思われる。そして、この問いへの具体的な答えは多少ぶれるが[80]、その思想は成長期以降1990年代に入ってもほとんど変わっていない。先ほどの対談でも、その内容に触れているので、引用しよう。

 

　　女子教育の問題で基本的に考えていかなければならないのは、女性のライフサイクルの問題だと思うんです。今の女性の大半は、一生職業人としてやっていくという意識は持たないで大学へ入っている。ところが結婚して、子どもが成長して暇になった、さあ何をやろうかといったら、一般教養だけだった人はお手上げなんですね。……（中略）……だからこそ、女性は若い時代にプロフェッショナルなことをやっておくべきだと思う。

 

　結局のところ、専門性を持った職業教育は、卒業後の就職時に役立てるものである以上に、「一度主婦になることを前提」にした上でのものなのである。次章でも触れるが、1980年代以降、特に退潮期には資格や検定取得を売りにする短期大学が急増する。資格や検定は、就職時に能力を示すという役割だけでなく、前提である主婦をへた後、再就職するときの「安心材」としての役割も果たしている。

 

　再び、本節の冒頭で示した図５、図６をみてみよう。

　短期大学の人間教育と職業教育、専修学校の職業教育は1980年代までは何とか共存してきたが、少子化がはじまった1990年代にはいるとシェア争いが激化し、最終的には短大への新入生が減少していることが見て取れる。

　短期大学の職業教育は、結局のところ市場からは中途半端にしかみられず、また自らが指摘したように「時代遅れの」ものとなっていったため、短期大学は職業教育に特化した専修学校に勝てなかった。

　退潮期の今、短期大学は女性の四年制大学志向とも相まって、志願者が減り続け、その存在意義をも疑われている。そして、喜多村のいう「淘汰」が現実のものとなってきているのである。

 

 

　以上、4つの時期にわけて短期大学の変遷をおってきた。短期大学のいう専門技術者を理科系と区別するため準専門技術者と呼べば、それぞれの特徴を、

　　　成立期　：　準専門技術者養成型教育

　　　成長期　：　花嫁教養型教育

　　　変質期　：　準専門技術者養成型と花嫁教養型教育

　　　退潮期　：　専門技術者養成型・資格取得型教育

とすることができよう。

　本章から浮かび上がってくる短期大学像は、家庭にはいることを明示的・非明示的に前提にした上での専門技術教育（職業教育）を行ってきた機関であるということである。そしてこの背後には、女子学生＝母・妻ともいうべき戦後版良妻賢母主義と、労働力不足による女性の労働化があった。

それでは、実際にその専門技術教育のジェンダー的構造を考察するために、専門技術教育の核となる資格について次章で考察する。

 

第５章　短期大学と資格

　本章は、短期大学における資格教育とは何であったのか、その性格を把握するとともに、短期大学における資格教育がいかにジェンダー・イデオロギー根ざしたものであったのかを把握することにある。本章では、第１節において、「資格」とは何か紹介し、第２節において前章の四つの時期の区分を参照しつつ、短期大学でいかなる資格教育が行われてきたのか、その変遷を概観する。また第３節では資格教育とジェンダーの関係を考察し、その上で個別具体例として、第４節でもっとも短期大学の特色があらわれていると思われる「秘書士」を取り扱う。第５節は、本章のまとめと現在起きている資格教育についてふれる。

 

 

第１節　資格とは何か

　「資格」と一言でいっても、それは非常に多義的な意味を持つ。第１章では、教育資格という言葉が用いられたが、この言葉は「学歴」とほぼ同義である。また、資格＝能力として扱われることもある。本章では、資格とは「直接・間接的に職業に関わるもので、かつ誰もが取得可能な称号」としたい。あえて「称号」としたのは、実体的な規定力がないような資格――一般的な知名度が非常に低く、また業務独占をしているわけでもないようなもの――も想定することが可能だからである。

　それでは、資格とは具体的にどのようなものを想定するのか。職業や能力を規定する資格に関しては、今野・下田の分類[81] がわかりやすいので、彼らの分類に従って説明する。今野・下田は「誰が認定するのか」「業務上にどのような機能を持っているのか」をまず想定する。前者は変数として、国や地方自治体などが認定する「国家資格」／国などが管轄する半官民間団体が認定を行う公的資格／民間団体が認定する民間資格が上げられる。後者の変数は、業務独占資格――資格がないと当該業務に従事できない資格――か能力認定資格でわけ、さらに業務独占資格について職種型と職務型を用意する。それぞれが該当する資格は、次の表４[82] のようになる。

 

 

　本節の目的は「資格」それ自体の考察ではなく、資格を社会的状況に即して位置づけることであるので、これ以上資格概念自体やその分類法には立ち入らないが、今野・下田が示したこの分類は念頭に置いておく。業務独占資格のさらに職種型の資格でない限り、ある資格を持っていたとしても、その資格保有者の身分はその資格では決まらないことに注意してもらいたい。職種型業務独占資格である税理士の資格を保有する人は、税理士として働けば職業上の身分が税理士と規定されえるが、職務型業務独占資格である危険物取扱主任者の資格を保有し、またその資格を用いて職務に従事していても、職業上の身分は専門技術者であるとか事務従事者であるとなる。さらにいえば、能力検定資格は職業や職務を規定するものではなく、資格保有者の能力に一定の評価――すくなくともこれだけの技術をもっている――を与えるものである。

　さて次に資格の認定について簡単に紹介する。資格の認定には、主として二つの方法がある。一つは認定試験を受け合格することである。もう一つは、認定資格を持つ機関に通い、その機関を修了後、認定を受けることである。これらは複合されることもあり――たとえば判事、弁護士など――、また認定試験に様々な前提条件（主として、職務従事年数や学歴）がかされることもある。[83]

　最後に、資格の社会的位置に関して一言付け加えておく。業務独占資格のように法律や条令によって職業・職務範囲が規定されているものを除く、能力認定資格は、前述したように保有者の当該技術能力が一定水準に達していることを証明するものである。しかし、その技術能力はその資格を認定する協会や団体が規定するため、資格間でも序列があるばあいもある。たとえば、英語に関する資格には英語検定、TOEFL、TOEIC、国連英語検定など実に様々にあるが、これらをある視点から見れば序列化することが可能であるということである。また、逆をいえば、この「ある視点」を共有していなければその能力認定資格は全く意味をなさなくなるということである。この点が、業務独占資格と能力認定資格との大きな相違である。前者が、法という正統性をもって制度的に位置づけられているのに対して、後者は、その保有者を評価する側の裁量と価値観次第であるということである。この点は、後に重要になってくるので強調しておきたい。

 

　以上、資格とは何か、簡単に紹介をした。それでは次節以降で、実際に短期大学における資格教育についてみてゆく。

 

 

第２節　短期大学の資格教育

　本節では、短期大学における資格教育の変遷をみてゆく。また、その際第で第４章で用いた4つの時代区分のうち成立期と成長期を合わせて、3つにして用いる。

 

成立期・成長期

　この時期は、資格制度自体が戦後の再編の過程にあり、ここの資格制度が多少時間差を持ちながら現在の制度のかたちを作っていった時期である。

　短期大学と関連する資格と、その制度化の状況を並べてみると

 

　　1947年　栄養士　……栄養士法の公布

　　1949年　教員　　……教育職員免許法の公布

　　　　　　　　　　　　　　→1953年、一部改正「過程認定制度」の創設

　　　　　　　　　　　　　　　1954年、仮免許の廃止

　　1950年　司書　　……図書館法の公布

　　1951年　保母　　……児童福祉法の改定

 

　短期大学発足当初から取得できた資格は、主に4種類、栄養士、教員（幼稚園・小学校・中学校教諭二級免許[84]、高等学校教諭仮免許）、司書、保母であった。特に、栄養士と教員免許は、戦後直後の混乱期で数が不足しており、資格取得も容易であったようである。また発足当初、これらの資格は該当する学科を経ればいずれも卒業するときに無試験で与えられていた。

　1953年に教育職員免許法が一部改正され、同法が定める単位を修得することが教員資格取得の要件となり、多少資格取得が難しくなっている。また、1954年に仮免許制度が廃止され、以降短期大学では高等学校教諭の資格を取得することはできなくなったのである。

　さて、第4章において成立期は、良妻賢母思想とは一定の距離をとりつつ、「可能性」を支える専門技能の教授を特徴とすると指摘した。この専門技能とは、上記の資格だったのである。

 

　　榮養士とか、教員とかは、女子に最適な職業であると信ずる。在学中、努力して免許状を取つておけば、結婚しようとしなかろうと、又は寡婦になろうと、何時でも就職の機会がある。この職業はある種の職業のように容姿や年齢の制限はないし、内職ミシン、音曲教師のように常に時間をかけて高度の技術を維持しおく必要もない。又日雇のように生活不安もない。[85]

 

　資格は、自らの「可能性」を広げるための「安心材」としての見方が強いことがわかる。ただし、この時点では資格はあくまで安心財であって、「資格を活用しないですむにこしたことはないという考え方が支配的であった」[86] のであり、このような傾向は成長期の良妻賢母志向とも親和的だった。「安心財」は良妻賢母志向にとっては「主婦へのライセンス」ともいうべきものでしかなかったのである。

 

変質期

　短期大学における教育の中で、「資格取得」が本格的に組み込まれてゆくのはこの変質期、特に1965年以降である。図７[87] をみていただきたい。1965年頃、高度経済成長真っ盛

の時期から、資格を取得できる短期大学が急増していることが分かる。全国の短期大学で、資格を取得するコースができ、資格認定を行った。また、この時期は短期大学が急増する時期にも重なり、新設された短期大学は当初から「資格教育」を行った。

　さらに、1972年に「衣料管理士」、1974年に「秘書士」があいついで創設される。この二つの資格の創設は、この変質期の最大のポイントとなる。いずれも短期大学が中心となって、この二つの資格を認定する協会「自体」を設立している。衣料管理士を認定する社団法人「衣料管理協会」は衣服系の学部・学科をもつ女子大学と短期大学が集まって設立された。また、秘書士の認定を行う「全国短期大学秘書教育協会」[88] は、秘書教育を行う私立短期大学9校によって設立されたものである。短期大学が、自らセールスポイントとするために「資格」を作り上げたといってもよい。なお、秘書士に関しては第4節で詳しく考察する。

　この時期は、就職率が8割を超える時期であり、卒業後に就職することはほぼ既定の路線であった。そのため、就職活動で付加的な意味をもたらすよう、「職業基礎教育」的な資格が急速に普及したのであり、同時にそれを就職で売り込むために資格が「作られた」のである。

 

短期大学は＜専門技術教育＝資格教育＞の構図を全面に打ち出す方向性へと舵を切った。なお、青島は1960年〜1970年代の「花嫁学校」としての性格と「資格がとれる短大」という特性を明確にした時期が同時期であることに注意を喚起している。この指摘は、短期大学における資格教育の意味を考えるとき、非常に示唆的であろう。[89]

 

 

退潮期・現在

　退潮期の特徴は、前述したとおり、専修学校との競合にある。この競合関係から、ある短期大学はより資格教育に特化し習得できる資格数を増やす、合格率を高めるなど専修学校に対抗するものや、逆に前章でも触れたように人間教育と実務教育の融合をはかるというかたちで短期大学としての独自性を打ち出そうとするものなど多様化が進んでいる。前者は、「秘書士」だけではＰＲ不足と考え、新しい資格として「上級秘書士」（1993年）「情報処理士」「上級情報処理士」（1994年）などを創設し、より多角的な「資格教育」を展開する。[90] 後者に関しては、女性学の開講や留学制度の充実などを「うり」にする短期大学も増えている。[91]

　またこのほかに、1987年に制定された「社会福祉士及び介護福祉士法」によって、福祉の領域に新しい資格が設定されている。短期大学においてもこの社会福祉士を養成する動きは徐々にでてきており、短期大学の資格教育の一角を担うことが予想される。

　退潮期はそれぞれの短期大学で異なった動きをしているため、短期大学全体でみると、図7が表しているように資格教育は停滞しているようにみえるが、実態は短期大学内での多様化が進んでおり、より「資格教育」に特化するものもある。

　短期大学の資格教育全体について、簡単にその変遷を触れた。それでは、実際に取得された資格はどのように扱われたのだろうか。表５[92] は、就職時の資格の活用状況を示したものである。表５は最近の資料であり、歴史的変遷における活用状況は示すことができなかったが、中学校教諭二種

（以前の中学校教諭二級）などの活用率の低さは、すでに20年以上前からあまり変わっていないようである。[93]

　表７から読みとれる現実は、短期大学の資格教育と、その目的であった就職――ひいては社会への還元――とが乖離していることを示している。資格教育はその目的を到達していないにも関わらず拡大をしてきたのである。

 

第３節　秘書教育

　本節では、「秘書士」の資格習得に関する教育――秘書教育――に関して、具体的に考察する。

　前節でも説明したが、資格習得を目的とした秘書教育は、1973年、それまで独自に秘書教育を行っていた有志の私立短期大学数校が、「全国短期大学秘書教育協会」を設立し「秘書士」の称号を認定し始めたことが始まりである。この称号が設定される以前にも、秘書教育は一部短期大学で行われていたが、それはあくまでも一部であった。

　1960年代後半から、高度経済成長の影響で事務職としての女子学生の採用が拡大の一途を辿っていた。企業側としては採用から結婚適齢期までの期間を考えると、高卒女子学生よりは質が高く、四年制大学卒の女子学生と比べて若干長く雇用することができ、また初任給も安くすむ短期大学卒の女子学生に白羽の矢がたち、就職率も7割〜8割と過去に例をみない高水準に達していた。[94]

　そこで、「企業の事務職として働くのに必要な知識や技能を教育する」目的を持つ短期大学増え、この種のいってみれば就職準備教育を「秘書教育」と呼んだのである。この秘書教育の結果――その様な教育を受けたという実績――をより社会にわかりやすくするために称号という資格化に踏み切ったのである。青島は、「その発生時点から「秘書」という特定の職種に従事するものを想定した教育ではなく、企業の補助職に従事する若年短期雇用型の女子社員を想定したものであった」（傍点は引用者）[95] と指摘する。実際に行われている「秘書教育の内容」とは、「マナー教育」であり、「知識技能の習得」であった。[96]

　この「秘書士」の称号は、最低23単位（必須9単位、選択14単位）を履修して申告すれば認定されるものであった。それは、学生にとって手軽に取得できる上就職に有利になる（であろう）資格であり、また学校側にとっても高価な設備の容易などは必要とせず、安価にセールスポイントを作ることができるものであった。第2節の図7で示したように、この手軽さによって「秘書士」資格を習得できる短期大学――つまり、全国短期大学秘書教育協会の会員になった短期大学――は急増した。また、この秘書士の資格が取得できる学科は教養系や社会系の学科だけではなく、家政系や教育系の学科にもみられた。これは、教育系で中学教諭二種免許を取ったとしても、就職できる可能性が低かったため、該当する学科の学生の多くが「民間企業へ就職している状況において、在学中に学習する内容と卒業後の進路との間のギャップを埋めるため」[97]、専門上直接関係のない秘書教育を導入したのである。

　このように、短期大学における秘書教育は、企業秘書を養成するのではなく、企業に「補助職として」就職するため事前訓練であったのである。このことは、文部科学省が認定する「秘書検定」（財団法人　実務教育協会）のウェブ・ページにかかれているキャッチコピーをみるとよく分かる。

 

　　スムーズな電話対応ができます。敬語が正しく使えます。ビジネス文章が書けます。職場でのマナーが覚えられます。用件が手際よく伝えられます。

　　秘書検定合格証は、よりよい就職へのパスポートです。（傍点は引用者）[98]

 

　　秘書検定は、女子一般事務職の職務内容を「秘書技能」という名称に集約したもの。事務職志望の女性ならば誰でも備えているべき、基本的な実務知識です。

　　資格検定は、公的な資格を得ることに意義があることはもちろんですが、それによって就職の際に有利な条件をつくること、社会生活の目標にできること、またそれらの学習手段として作用するところにも大きな意義があります。（傍点は引用者）[99]

 

　これらをみれば一目瞭然であるが、秘書教育は専門技術教育というよりは就職準備教育であり、実質的には以前の花嫁学校と呼ばれたときの教養教育に他ならないのである。秘書士の称号とは、対外的には「箔」をつけさせ、対内的には資格を習得するよう自分をたきつけ、あるいは自分自身に資格を所有しているという安心感を与えるものでしかなかったのである。

　さらに、もう一点注意しておくことがある。それは、秘書士という称号は1980年代までは就職などで有効であったようだが、現在では就職にあまり役に立っていないという事実である。次の文章を読んでもらいたい。

 

　　資格で重視されるのは、銀行では一番が珠算の級です。珠算の心得のある人は数字への対処の仕方が他の人と違います。そのほかでは英語検定、情報処理技術者、ワープロの資格取得者も有利です。……（中略）……これらの資格以外の資格は取得しても銀行ではメリットを認めていません。[100]

 

　秘書士の称号は、例え事務職など補助職に就職する場合でも、評価されないことがままあることが分かる。これは、秘書士の資格が「能力認定資格」であるにも関わらず、確固たる専門領域が確立されていないことに起因しているといえよう。

「秘書士」という資格をみるとき、私たちはそれを「資格」としてしか認識しない。ましてや、それがジェンダーを固定化させるものだとは思いもしない。しかし、秘書士や秘書教育は前述したように決して中性的なものではない。実際には男性の社会人の「補助」の役割を、「制度として正統性をもたせた上で」、女性に押しつけているものであって、それは職のジェンダー化を促進させる陰の構造を支えていたのである。そして、その基盤は戦後版良妻賢母主義から受け継いだ教養主義であった。このことは、よくよく認識しておく必要があるだろう。

短期大学の3つの特徴、すなわちジェンダー化、戦後版良妻賢母主義の影響、専門技術教育が融合した先にできた資格が、秘書士であったと結論づけられるのではないか。

 

 

第４節　資格とジェンダー

　天野は、社会学者が看護婦や教師、保母など女性比率の高い職業群を「準専門職　semi profession」とよび、医師や弁護士などの専門職と区別している点について、この職業構造と性による差別構造には直接的な反映があるとする。

 

　　準専門職が何よりも女性の職業であることは、現代社会における女性の社会的地位と無関係ではあり得ない。

　　準専門職は第一に、「準」専門職であるがために女性の職業であり、第二に、女性によって占有される職業であるがために、「準」専門職となる。[101]

 

　準専門職の多くが、女性比率が高いことは図8[102] をみても明らかだろう。さらに天野は、男性が多専門職／女性型（準）専門職は、知性（マインド）と感性（ハート）にそれぞれ基礎がおかれた職業であると指摘する。準専門職と呼ばれる職業群には、「ハート」を重視するという特徴があり、それが「女性の適職」であるという言説をうんでいるというのである。同時に、職業の社会的評価は専門職＞準専門職となるが、男性はこの評価を重視して準専門職に就こうとしない。そして、準専門職という空白を女性が埋めることとなるため、よりいっそう準専門職は「女性の適職」とされる。[103]

　ここで、準専門職に女性比率が高いことと、女性の適職であること、どちらが先かを問うても、それは「鶏と卵」の議論であり意味をなさない。むしろ重要なことは、この二つの言説が相互に結びつきお互いを支え合ってきたことである。

 

　さて、ここで短期大学の資格教育に再び視点を戻したい。短期大学の資格教育においてもたらされた公的職業群は、幼稚園・小学校・中学校教師、保母、司書、栄養士である。中学校教師には二種免許を取得してもほとんど就けないという事実を考慮すれば、短期大学の資格教育とは準専門職養成に他ならない。また、後に資格教育の中で重要な位置を占める「秘書士」は公的職業ではなく単なる称号であるが、その位置づけは秘書の専門技能というイメージをかぶっただけで、実質的には男性の補助労働者となることを制度的に規定するものであったことは、前節に説明したとおりである。

　資格教育の重要な点は、過程修了後に「資格」認定を受けることで、学んだ能力が「制度的に正統化される」ことである。それは同時に、その資格によってその人が社会的に位置づけられることも意味している。もし、学んだ能力自体がジェンダー化していたら果たしてどうなるのか。

　天野の指摘したとおり、その職業が女性のジェンダーに色づけられていたら準専門職として、男性のジェンダーに色づけられていたら専門職として把握されたのである。資格とジェンダーはこのように分かち難く結びついていた。資格は決して中性的なものではなかったのである。[104]

 

 

第６章　短期大学と女性化

　短期大学に通い、そこで秘書などの資格を取得し就職。会社ではOLとして、補助労働にいそしむ。数年たって結婚したら会社を辞め、子育てに。とはいえ家計は苦しいので、子どもに手が余りかからなくなってから再びパートとして働く。このときには、短期大学で取った資格は役に立たなくなっていることもある。そして、パートでは安い給料で正社員なみの仕事やらされ、家に帰ると家事が待っている。

 

　このような構図は、彼女の能力による競争の結果という説明だけで終えてしまってよいのだろうか。はたして、彼女個人の合理性や意志、責任に還元してしまってよいのだろうか。

　経済学者のセンは、「功利主義批判」の文脈において、固定化した不平等が存在しているときの人々の行動について、次のように論じる。

 

　　永続的な逆境や困窮状態では、その犠牲者は嘆き悲しみ不満を言い続けているわけにはいかないし、状況を急激に変えようと望む動機すら欠いているかもしれない。実際、根絶しえない逆境とうまく付き合い、小さな変化でもありがたく思うようにし、不可能なことやありそうにないことを望まないようにすることの方が、生きていくための戦略としてはよっぽど理にかなっている。[105]

 

　センは、第三世界の貧困層が貧困である原因を、彼らの責任ではなく不平等の状態を維持し続けるシステムに見いだした。不平等の状態を維持するシステムの存在が、先ほどの構図にもあるのではないか。

　第１部において、メリトクラシー社会について論じる教育社会学の諸理論にジェンダー概念を加えた、理論を提示した。この理論を用いることで、短期大学を媒介にした不平等を維持するシステムがみいだせるのではないか。

 

　第４章・第５章でみたように、短期大学の資格教育を左右した軸は二つあった。一つは、良妻賢母思想の影響を色濃く受けた教養主義。もう一つは、妻や母として家にはいるのではない自立志向――あるいは自活志向――とでもいうべきものに支えられた専門技術主義である。この二軸の交わる点は社会の変化とともに動き続けた。だが、重要な点はこの二つともにジェンダーからの影響があったことである。社会環境は、彼女に完全に自立して暮らすことをまず認めず、家庭に入ることを強要した。この文脈の中で、専門技術教育は自立するための技術教育から、秘書教育に代表されるような男性中心の労働環境を補助するための専門技術教育に移っていった。

　葛藤理論は社会閉鎖の理論であると第1章で指摘したが、ここには葛藤理論が説明した状況と同様の状況があらわれているといえる。短期大学に通う学生は、このジェンダーに彩られた、支配階層たる男性に規定された文脈の中でのみ存在が許されたのである。

　この視点からみれば、資格自体もこのジェンダー・イデオロギーの中で、ジェンダー・ヒエラルキーを残すようなかたちでしか存在しえないことが分かる。実際に、資格はその役割を果たしてきたことは前述したとおりである。しかし、資格は同時に短期大学生の目標でもある。資格は、短期大学の中で学生を「加熱」させる働きをし、社会では、この資格しか持っていないのだから準専門職でも仕方がないというかたちで、その人を「冷却」させる働きをしたのである。資格は、その人に可能性を与えるとともに、その可能性を規定してもいたのである。

 

　短期大学が、成長期に女性向けの大学であるとジェンダー化されると、この不平等な構造はより明確になっていった。ジェンダー化した短期大学は、そのままジェンダー的に不平等な状態を維持するシステムとなっていったのである。この構造は今も変わっていない。

 

　短期大学は、女子の高等教育進学率を上昇させたと評価することは可能である。しかし、その背後には、不平等な状態を維持するシステムがあり、常に学生を不平等な状態に送り込んでいたことを見逃してはならない。

終章　ジェンダー的公正

　本章は、短期大学のジェンダー化を説明するものではない。その説明はすでに前章で終えた。本章では、ジェンダー的公正という概念を導入することで、ヒエラルキーの下層に位置づけられた短期大学を、あるいはそこで学ばれた資格を脱構築することはできないか、その試みについて考える。

 

　森田は、資本主義そのものに性差別を生み出す構造が内在していると論じ、このようなジェンダー・ヒエラルキーの構造を解体し、真の男女平等を実現するための戦略的方向性として、「ジェンダー的公正 gender justice 」という概念を提起する。森田は、ジェンダー的公正とは、女性を男性化したり、男性を女性化したりすることによって平等化を達成しようとするものではない。

 

　　ジェンダー的公正とはそのどちらでもなく、女性の地位を不断に上昇させて男女の格差を是正しつつ、同時に、男性の現在の生き方・働き方を基準とするのではなく、むしろ女性の社会的・身体的リズムを基準にしようとする。[106]

 

　ジェンダー的公正を達成するには、女性のエンパワーメントによる男女格差の撤廃と、社会のリズムを女性にあわせることが必要であるといっている。私も、この議論には賛成である。

　この議論を短期大学に適用するのであれば、二年制の大学の問題としてではなく、そこで教育される能力が、ジェンダー的公正にかなったものであるのかが問題となるだろう。ジェンダー的公正のポイント一つは、女性のリズムに合わせるというものである。これは逆をいえば、その社会で支配的な層を優先するエリート優先主義の思想を排除するものである。すなわち、ノンエリートの女性のリズムを基準にするのである。

　この部分に資格教育の可能性を見いだすことはできないだろうか。

　それは、短期大学が成立期に模索しようとした自立できる――エンパワーメントする――専門教育から、良妻賢母思想を除いた専門教育を確立することではないのだろうか。ジェンダー的公正を達成するためには、男女の格差を是正する必要があり、そのためには男女が相互に平等に家事・育児・介護などを負担する必要がでてくる。お互いがこの労働を負担することができるのであれば、その負担を考慮に入れた上で安定した職に就くことが、生活の安定をもたらすからである。

　その意味では、成立期の短期大学の資格教育の方向性は間違っていなかったのかもしれない。職業間格差の存在と、それを受け入れる社会的土壌が決定的に欠けていたために、成り立たなかったとも考えられる。

そこで、今後社会的土壌づくりをすることなるときに必要なことは、社会のジェンダー的公正の度合いに柔軟に対応した専門教育プログラムを短期大学が提供することとなろう。

　私たちは、そのようなプログラムを模索し、ジェンダー的公正を達成するための補完的役割を短期大学にも見いだせるよう努力するべきではないのだろうか。

 

 

参考文献

※邦訳書を参照した場合も、原典をあげた

※※引用はしなかったが、特に大きく示唆をえたものも含んでいる

 

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辻功　　　　2000『日本の公的職業資格制度の研究――歴史・現状・未来――』日本図書センター

 

内田美恵子　1993「秘書実務教育と資格試験制度」『鈴峰女子短期大学　人文社会科学研究集報　第40集』

上野千鶴子　1995「差異の政治学」井上俊・上野千鶴子・大澤真幸・見田宗介・吉見俊哉『岩波講

座　現代社会学11　ジェンダーの社会学』岩波書店

上野千鶴子・竹村和子　1999「対談　ジェンダー・トラブル」『現代思想　1999年1月号』青土社

 

Weber, M.　　1956 Wirschaft und Gesellschaft, Grundriss der verstehenden Soziologie, vierte,

neu herausgegebene Auflage, besorgt von Johnnes Winckelmann, Kapital �\. Soziologie der Herrschaft

=1960 世良晃志郎訳『支配の社会学�T　経済と社会第２部第９章　１節〜４節』創文社

Willis, P.　　1977　Learning to Labour, Ashgate.

=1996 熊沢誠・山田潤訳『ハマータウンの野郎ども――学校への反抗、労働

への順応』ちくま学芸文庫

 

山本禮子　　1995「短期大学における教員免許取得の現状と課題」『和洋女子大学紀要　第35集　文系編』

Young,M.　　1958　The Rise of the Meritocracy

=1982 窪田鎮夫・山元卯一郎訳『メリトクラシー』至誠堂選書

 

 

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