うまく書けるか分からないし自信もあまりないのだけど、こそっと（でも、むろんインターネットのうえで書いていることは承知のうえで）書いてみたい。
少し前に、震災（というより、原発関連）に関する報道について、首都圏の危険性を強く主張し、「疎開」をすすめたりする論者と、「（公式報道や幾人かの自然科学の研究者らの「首都圏は現状、安全」とする意見以上に）過度の不安を煽るな」という議論の「対立」があった。少なくとも、twitterをはじめとするソーシャルメディア界隈ではそんな意見の対立があった。
ごく大雑把な主観にもとづいていえば、前者を主張したのは主に一部の「知識人」（という言い方が適切ではないような気もするので、「論客」たちと書いてみよう）で、後者の立場をとったのが（「自分は情報感度に高い」と思ってそうな）一般の人たちだった。
この対立が「科学的にどちらが正確か」ということを根拠にもとづいて主張するだけの見識は残念ながら僕にはない。それでも、なんらかの判断を下さなければならず、僕と僕の家族にとっても重要な問題なのだけど、とりあえず現時点ではかなり消極的な選択として、首都圏に残って平静を装いながら「日常」を暮らしている。
可能であれば、せめて家族は「疎開」させたいと思いながら、現状で僕が認知可能なリスクでは首都圏にとどまらざるをえないと思う。おそらく多くの人たち（先ほどの言い方に倣えば、「後者の立場」にたった人たち）がそうなのではないか。
「論客」たちが入手していた情報が、後者の立場の人たちとそれほど変わるものだったとは思えない。また多くの「論客」たちも原子力について客観的に判断するだけの特別な専門知識を持っていたわけではない。というよりも、ある程度まともな判断力を持っていれば、今回の事態がこれまでとは違ったリスクをもつものであるということには、誰しもが気づくはずだ。
そうであるにもかかわらず、冒頭あげたような対立が起きたのは、「疎開」という処方箋があまりに説得力を欠いていたものだったことはその一因であろう。
「疎開」できるのは、フリーランスのような働き方や、資産を持っていたりするごく一部の人たちに限られる。日本的雇用システムに従事している大半の人たちは、今日出勤しなければ、このご時世職を失ってしまいかねない。どこに、いつまで疎開し続ければいいのかも分からない。「田舎」がない人だっている。
「命に比べれば」という考え方もあるけれど、数十年後に発がんリスクが増すことも怖いが、明日確実に仕事を失うことも怖い。低頻度高被害のリスクと、高頻度低被害のリスクは比較が難しい（行動経済学が専門の人ならきれいに説明してくれるかもしれない）。結論からいえば、「疎開」は、確かに選択肢のひとつとして確かに存在するけれど、多くの人にとっては事実上選択できない選択肢だったと思われる。それゆえに、多くの人たちは苛立ったのではないか。少なくとも僕はそう思ったし、結構苛立った。
結局、首都圏に暮らす多くの人は情報収集につとめつつ、危険性が「ある閾値」（人によって異なる）をこえるまで「日常」を取り繕って生きるしかないのだ。その「ある閾値」の位置を判断するためには、エビデンスに基づいた連続的な状況の把握が必要で（つまり、突出した数値の変化や、急激な数値の上昇）、従来の意味でいう論客たちの「情報発信」はその判断材料には全くならなかった。
彼らの言説は、電車の中吊り広告と似ているようにも思える。どちらも昭和的なものを象徴していて（かくいう、僕自身も昭和生まれだけれども）、「情報の寡占や言説に警鐘を鳴らす」という建前のもと、ただただ刺激的な言説を提供し続ける。でも、誰も真に受けない（たぶん）。そろそろ時代とメディア、そして言説は「平成」に変わってもいいのではないかとずっと思っていたけど、今回さらにそう思うようになった。
実際変化の兆しもある。僕が「ある閾値」を判断するうえで参考になったのは、震災直後から公式情報にもとづいた専門家たちの、ソーシャルメディアたちの分析と診断だった。東大物理学科長の早野龍五氏や、伊藤乾氏、東大病院放射線医療チームや、MITの原子力理工学部有志による「MIT NSE Nuclear Information Hub」、慶應義塾大学医学部助教の八代嘉美氏、あまたの文科省のデータを可視化した個人の方々の努力をあげることができる。
自然科学者だけではない。堀江貴文氏や津田大介氏は情報の拡散や集約につとめ、荻上チキ氏は自身のブログで、デマ情報（とおぼしき情報）の類型とサンプルを提示し続けた。
早野氏や東大病院のチームらには、あっという間に20万人近いフォロワーがついた。みな、こうしたエビデンスに基づいた言説を求めていたことがよくわかる。「安心・安全」言説を求めていたわけではなくて、先ほどのべた各自がもつ「ある閾値」を越えたか否かを判断する「素材」を求めていたということだろう。
専門家が一般向けに噛み砕いて話す言説が、通常のメディアではなく、ソーシャルメディアからはじまり、広範に伝わったわけだが、これはどうしても速報性に劣るがゆえに、解説やその他の付加価値で勝負する路線にシフトしなければならないはずの旧来型のメディアにとっては致命的と思われる。
ところで、東大に多額の経費が流れているから「御用学者」呼ばわりする論調もあったけれど、これは自然科学の世界ではごく当たり前のことなので、内実をきちんとみないと、本当に「御用学者」かどうかは分からない。たとえば、自動車会社も工学系の研究者に多額の資金提供を行っているが、自動車に欠陥がみつかったとしても、研究者が責められることはあまりない。
また自然科学系に限らず、国費を財源とする科研費やCOE、各省庁の助成金（いずれも額の小さなものから、億円の単位のものまでさまざまなものがある）の恩恵を受けている研究者は無数にいる。だからといって、こうした研究者を一律に「御用学者」とはいわない。基本的には、問題の構造は同じだ。
とはいえ同時に、アメリカのタバコ産業の不正と、その告発者たちの苦悩を描く、マイケル・マン監督、アル・パチーノ主演（ラッセル・クロウが渋い！）の90年代の名作『インサイダー』が描くような、産官学マスメディアを横断する巨大資本とネットワークと類似の構造を持っていることもまた事実。スポンサーの顔色に敏感で、「自粛」しがちなメディアへの影響力は少なからずあったのではないか。
急ぎ付け加えておくと、理系賞賛でも、ソーシャルメディア賞賛でもない。「ソーシャルメディアが役に立つ／立たない」という議論も最近よく目にするけど、これは「ソーシャルメディアが／いつ／どこで／誰の／どのような／役に立ったor立たないのか」という、せめて一部は限定した設定にしないと、両者の議論は平行線をたどったまま、という認識でいる。個人的には「ソーシャルメディアは、震災直後から／インターネット網が生きている、比較的被害が警備だった周辺部を中心に／安否確認や、情報交換、リアルタイムな情報共有／の新しい協働を迅速に実現する／ことには役立った」という認識（このあたりは来週頭発売の某経済誌や今月10日発売のとある論壇誌などに書いた＆カタリバ大学のチャリティイベントでも話そうと思っているのでよければ手にとってください＆出席してくださいね）。
思いつくままにつらつら書いたのでどうまとめていいかはちょっとよく分からないのだけれど、結局、僕らはそれぞれできることしかできず、大震災と原発事故という未曾有な状況のなかで、昭和的なメディアとそれに適応した言説、あるいは当時からカッコつきだったのではないかとも思うけど「前衛ー大衆」図式の限界は如実に明らかになったように、少なくとも僕は感じている。しかも、それらがわざわざこうしてブログに書くほどのことでさえなくて、実はみんなが当たり前のことのように認識しているのではないかとも・・・
・・・全然面白い結論にも、刺激的な結論にも到達せず、オチもないのだけど、メディアリテラシーは大学での担当講義でもあるので、持ち越しの課題とさせていただき、これからも考えていこうと思います。とりあえず、そろそろ出かけなければならないのでここらへんで。
