土屋大洋の研究業績一覧
更新：2022年7月24日
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著書

• 単著

  • 土屋大洋『情報とグローバル・ガバナンス―インターネットから見た国家―』慶應義塾大学出版会、2001年4月11日、本体3200円＋税、ISBN4-7664-0840-3

  慶應義塾大学出版会のページ 編集：堀井健司氏 装幀：道吉剛氏

  • 土屋大洋『ネット・ポリティックス―9・11以降の世界の情報戦略―』岩波書店、2003年6月10日、本体2400円＋税、ISBN4-00-001797-7

  電気通信普及財団第19回テレコム社会科学賞受賞 岩波書店のページ 編集：岩永泰造氏 装幀：荒川じんぺい氏

  • 土屋大洋『ネットワーク・パワー―情報時代の国際政治―』NTT出版、2007年1月30日、本体2200円＋税、ISBN978-4-7571-0202-6

  NTT出版のページ 編集：牧野彰久氏 装幀：米谷豪氏

  • 土屋大洋『情報による安全保障―ネットワーク時代のインテリジェンス・コミュニティ―』慶應義塾大学出版会、2007年9月25日、本体4500円＋税、ISBN978-4-7664-1417-2

  慶應義塾大学出版会のページ 編集：堀井健司氏 装幀：土屋光氏

  • 土屋大洋『ネットワーク・ヘゲモニー―「帝国」の情報戦略―』NTT出版、2011年2月17日、本体3400円＋税、ISBN978-4-7571-0303-0

  NTT出版のページ 編集：今井章博氏 装幀：松田行正氏、杉本聖士氏

  • 土屋大洋『サイバー・テロ　日米vs.中国』文春新書、2012年9月20日、本体770円＋税、ISBN978-4-16660878-2

  文春新書のページ 編集：向坊健氏

  • 土屋大洋『サイバーセキュリティと国際政治』千倉書房、2015年4月17日、本体2500円＋税、ISBN978-4-8051-1056-0

  千倉書房のページ 編集：神谷竜介氏 装幀：米谷豪氏

  • 土屋大洋『暴露の世紀　国家を揺るがすサイバーテロリズム』角川新書、2016年12月10日、本体800円＋税、ISBN978-4-04-082102-3

  KADOKAWAのページ 編集：伊集院元郁氏 装幀：緒方修一氏

  • 土屋大洋『サイバーグレートゲーム―政治・経済・技術とデータをめぐる地政学―』千倉書房、2020年12月21日、本体3400円＋税、ISBN978-4-8051-1223-6

  千倉書房のページ 編集：神谷竜介氏 装幀：米谷豪氏

• 編著

  • 土屋大洋編著『アメリカ太平洋軍の研究―インド・太平洋の安全保障―』千倉書房、2018年7月17日、本体3500円＋税、ISBN978-4805111420

  第1章および終章を担当。 千倉書房のページ 編集：神谷竜介氏 装幀：米谷豪氏

• 監修

  • 土屋大洋監修『角川インターネット講座（13）仮想戦争の終わり―サイバー戦争とセキュリティ―』KADOKAWA、2014年12月23日、本体2500円＋税、ISBN978-4046538932

  「序章　仮想戦争の終わり」を担当。目次。

• 共著

  • 木村忠正、土屋大洋（共著）『ネットワーク時代の合意形成』NTT出版、1998年12月8日、本体2800円＋税、ISBN4-7571-0006-X

  「第3章　インターネット時代の情報公開法」、「第4章　エレクトロニック・プライバシーの危機」、「第5章　アメリカの通信品位法に見るサイバースペースの合意形成」、「第6章　WTOにおける新しい情報通信の枠組作り」を担当。

  • 持永大、村野正泰、土屋大洋『サイバー空間を支配する者—21世紀の国家、組織、個人の戦略—』日本経済新聞出版社、2018年。

• 共編著

  • C&C振興財団監修、原田泉、土屋大洋編著『デジタル・ツナガリ―拡大するネットコミュニティの光と影―』NTT出版、2004年10月18日、本体3200円＋税、ISBN4-7571-0142-2

  全体の編集および「第7章　インターネット・コミュニティと安全保障」、「第8章　人々をつなぐネットワーク」を担当。

  • 土屋大洋、川口貴久編『ハックされる民主主義—デジタル社会の選挙干渉リスク—』千倉書房、2022年3月15日、3,000円+税、ISBN978-4805112427

  全体の編集、第4章等を担当。

• 共著（執筆分担）

  • 石井貫太郎編著『国際関係論へのアプローチ−理論と実証−』ミネルヴァ書房、1999年12月10日、本体3200円＋税、ISBN4-623-03088-1

  「第13章　日本外交と国際関係」を担当。

  • 岩崎正洋・植村秀樹・宮脇昇編『グローバリゼーションの現在』一藝社、 2000年4月15日、本体2600円＋税、ISBN4-901253-06-9

  「第1章　インターネットと国際関係」「第5章　グローバル・ガバナンス」を担当。

  • 林紘一郎・池田信夫編『ブロードバンド時代の制度設計』東洋経済新報社、2002年4月30日、本体2500円＋税、ISBN4-492-31305-2

  「第7章　セルフ・ガバナンスの意義と変容」を担当。 サポート・ページ（RIETI）

  • C&C振興財団編著『デジタル・デバイド―構造と課題―』NTT出版、2002年8月13日、本体4400円＋税、ISBN4-7571-2087-7

  「第3章　アジアの諸国間のデジタル・デバイド」を担当。

  • 岩崎正洋・佐川泰弘・田中信弘編著『政策とガバナンス』東海大学出版会、2003年3月31日、本体3000円＋税、ISBN4-486-01612-2

  「第10章　9.11とインターネット・ガバナンス」を担当。

  • 香川敏幸・小島朋之編『総合政策学の最先端IV─新世代研究者による挑戦─』慶應義塾大学出版会、2003年10月15日、本体2200円＋税、ISBN4-7664-1026-2

  「第3章　インターネットと国家─ネットワーク化されるグローバル・ガバナンス─」を担当。

  • C&C振興財団編、ブロードバンド国家戦略研究会著『ブロードバンド国家戦略』NTT出版、2003年10月16日、本体2800円＋税、ISBN4-7571-0109-0

  「第1章　カナダ──教育デバイドの解消」「第2章　米国──戦略の欠如」「第3章　アイルランド──ブロードバンド後進国からの脱出」「第4章　韓国──構造改革のツール」を担当。

  • 五味俊樹、滝田賢治共編『9・11以後のアメリカと世界』南窓社、2004年7月15日、本体3600円＋税、ISBN4-8165-0329-3

  「第1部第7章　国際政治における情報の機能」を担当。

  • クリエイティブ・コモンズ・ジャパン編『クリエイティブ・コモンズ―デジタル時代の知的財産権―』NTT出版、2005年3月25日、本体2400円＋税、ISBN4-7571-0152-X

  「序章　デジタル時代の創造性をめぐる挑戦」を担当。

  • 岩崎正洋、河井孝仁、田中幹也編『eデモクラシー・シリーズ第3巻　コミュニティ』日本経済評論社、2005年6月10日、本体2500円＋税、ISBN4-8188-1741-4

  野口智子とともに「第6章　アメリカ合衆国」を担当。

  • C&C振興財団編、上村圭介、原田泉、土屋大洋『インターネットにおける言語と文化受容』NTT出版、2005年12月26日、本体2800円＋税、ISBN4-7571-0173-2

  「第6章　チュニジアの情報化」、「第7章　中国のIT文化（上村圭介と共著）」、「第8章　欧州の情報化」、「第9章　文化とパワー」担当。

  • Ruth Taplin and Masako Wakui, eds., Japanese Telecommunications: Market and Policy in Transition, London: Routledge, 2006. ISBN0-415-36803-0

  「Chapter 8: Ill-defined National Interest: The Difficult Role of the Japanese Negotiator in the Access Charge Negotiations with the United States」担当。

  • 國領二郎編著『創発する社会』日経BP企画、2006年11月27日、本体2000円＋税、ISBN4-86130-207-2

  「第5章　ネットはコンテンツを創発させるか」担当。

  • C&C振興財団監修、原田泉編著、上村圭介、木村忠正、庄司昌彦、陳潔華、土屋大洋、山内康英著『クリエイティブ・シティ―新コンテンツ産業の創出―』NTT出版、2007年2月28日、本体3200円＋税、ISBN978-4-7571-0204-0

  「第2章　米国におけるネットワーク創造都市」（上村圭介と共著）、「第4章　スウェーデンにおけるネットワーク創造都市戦略」担当。

  • 菅谷実、金山智子編『ネット時代の社会関係資本形成と市民意識』慶應義塾大学出版会、2007年3月30日、本体3000円＋税、ISBN978-4-7664-1362-5

  「第5章　インターネット・コミュニティの変容」担当。

  • 草野厚編著『政策過程分析の最前線』慶應義塾大学出版会、2008年6月20日、本体3600円＋税、ISBN978-4-7664-1518-6

  「第6章　国際的な政策の『模倣』過程―情報通信政策を例に」担当。

  • 大矢根聡編『東アジアの国際関係―多国間主義の地平―』有信堂、2009年12月16日、本体3900円＋税、ISBN978-4-8420-5564-0

  「第3章　世界情報社会サミットと中国外交――インターネット・ガバナンスをめぐる単独主義？」（72〜96頁）担当。

  • 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編著『未来を創る情報通信政策―世界に学ぶ日本の進路―』NTT出版、2010年12月16日、本体3400円＋税、ISBN978-4-7571-0297-2

  「終章　インターネットの未来」（269〜283頁）担当。

  • 大山耕輔編『比較ガバナンス』おうふう、2011年9月20日、税込み3675円、ISBN978-4-273-03667-6C3331

  「第4章　グローバル・ガバナンスとインターネット・ガバナンス―プラットフォーム化する国家―」（121〜140頁）担当。

  • 簑原俊洋編『ゼロ年代　日本の重大論点―外交・安全保障で読み解く―』柏書房、2011年10月15日、本体1900円＋税、ISBN978-4-7601-4017-6

  「第10章　日本とサイバー安全保障」（214〜230頁）担当。

  • 加茂具樹、小嶋華津子、星野昌裕、武内宏樹編著『党国体制の現在——変容する社会と中国共産党の適応』慶應義塾大学出版会、2012年2月25日、本体3800円＋税、ISBN978-4-7664-1910-8

  「第9章　党国体制と情報社会——インターネット規制を事例に」（235〜261頁）担当。

  • Kim Andreasson, ed., Cybersecurity: Public Sector Threats and Responses, Boca Raton, FL: CRC Press, 2012, ISBN978-1-4398-4663-6

  「Chapter 3: Cybersecurity in East Asia: Japan and the 2009 Attacks on South Korea and the United States」（55〜76頁）担当。

  • 久保文明、高畑昭男、東京財団「現代アメリカ」プロジェクト編著『アジア回帰するアメリカ—外交安全保障政策の検証—』NTT出版、2013年3月28日、本体2800円＋税、ISBN978-4-7571-4310-4

  「第8章　非伝統的安全保障問題としての米国のサイバーセキュリティ政策」（198〜215頁）担当。

  • 菅谷実編著『太平洋島嶼地域における情報通信政策と国際協力』慶應義塾大学出版会、2013年3月30日、本体5400円＋税、ISBN978-4-7664-2029-6

  「第9章　海底ケーブルとデジタル・デバイド――パラオを事例に」（163〜180頁）担当。

  • Massimo Ragnedda and Glenn W. Mushert, eds., The Digital Divide: The Internet and Social Inequality in International Perspective, London: Routledge, 2013, ISBN978-0415525442

  Mito Akiyoshi, Motohiro Tsuchiya and Takako Sano, "Missing in the Midst of Abundance: The Case of Broadband Adoption in Japan," pp. 85-103を担当。

  • 田所昌幸、阿川尚之編『海洋国家としてのアメリカ―パクス・アメリカーナへの道―』千倉書房、2013年10月22日、3,570円（税込）、ISBN978-4-8051-1013-3

  「第6章　海底ケーブルと通信覇権」（149〜174頁）担当。

  • 渡邉昭夫、秋山昌廣編著『日本をめぐる安全保障 これから10年のパワー・シフト　その戦略環境を探る』亜紀書房、2014年8月8日、2,500円（税別）、ISBN978-4-7505-1414-7

  「第9章　非伝統的安全保障としてのサイバーセキュリティの課題」担当。

  • Minoru Sugaya and Christina Higa, eds., Pacific Island Regional and International Cooperation: ICT Policy and Development, Honolulu: Social Science Research Institute, University of Hawaii, 2014, ISBN 978-0-692-03007-3

  「Digital Divide in the Pacific Island Countries: Possibility of Submarine Cable Installation for Palau (pp. 169-188) 」担当。

  • 鈴木一人編『技術・環境・エネルギーの連動リスク　シリーズ　日本の安全保障　第7巻』岩波書店、2015年8月28日、2,900円（税別）、ISBN978-4-00-028757-9

  「第8章　サイバーセキュリティ」（235〜253頁）担当。

  • Ruth Taplin, ed., Managing Cyber Risk in the Financial Sector: Lessons from Asia, Europe and the USA, London: Routledge, 2016.

  "Cyber Security of Financial Sectors in Japan, South Korea and China," (pp. 96-111)を担当。

  • Kenji E. Kushida, Yuko Kasuya, and Eiji Kawabata, eds., Information Governance in Japan: Towards a New Comparative Paradigm (SVNJ eBook series), Kindle Edition, 2016.

  "Chapter 8: Cyber Security Governance in Japan: Two Strategies and a Basic Law"を担当。

  • 田中明彦、日本経済研究センター編『提言 日米同盟を組み直す 東アジアリスクと安全保障改革』日本経済新聞出版社、2017年。

  「第7章　サイバー安全保障と日米インテリジェンス連携」（139〜151頁）を担当。

  • Fred H. Cate and James X. Dempsey, eds., Bulk Collection: Systematic Government Access to Private-Sector Data, Oxford University Press, 2017.

  "Chapter 13: Systematic Government Access to Private-Sector Data in Japan" を担当。

  • グローバル・ガバナンス学会編、渡邊啓貴・ 福田耕治・ 首藤もと子責任編集『グローバル・ガバナンス学II』法律文化社、2018年。

  「サイバーセキュリティ」（203〜220頁）を担当。

  • 秋山信将、高橋杉雄編『「核の忘却」の終わり』勁草書房、2019年6月20日。

  「第6章　核管理とサイバーセキュリティ」（179〜201頁）を担当。

  • Takashi Inoguchi, ed., The Sage Handbook of Asian Foreign Policy, SAGE Publications, 2019.

  “Chapter 12: Asian Cybersecurity (pp. 235-255)”を担当しました。

  • 秋道智彌、角南篤編著『海はだれのものか』西日本出版社、2020年。

  戸所弘光、土屋大洋「海底ケーブルのガバナンス—技術と制度の変化—」164〜177頁。

  • 宮本雄二、伊集院敦、日本経済研究センター編著『技術覇権—米中激突の深層—』日本経済新聞出版社、2020年3月24日。

  「第6章　米中のサイバー空間の覇権争い――サプライチェーン･リスクと海底ケーブル」（51〜176頁）を担当。

  • 西谷真規子、山田高敬編著『新時代のグローバル・ガバナンス論—制度・過程・行為主体—』ミネルヴァ書房、2021年1月30日。

  「第24章　サイバースペース」（315〜324頁）を担当。

  • 宮本雄二、伊集院敦、日本経済研究センター編著『米中分断の虚実—デカップリングとサプライチェーンの政治経済分析—』日本経済新聞出版、2021年。

  「米中ネットワーク競争と海底ケーブル」（59〜77頁）を担当。

  • 廣瀬佳一、小笠原高雪、小尾美千代編『よくわかる国際政治』ミネルヴァ書房、2021年。

  「IT革命」（144〜145頁）、「コラム9　サイバー防衛と国際政治」（110〜111頁）を担当しました。

  • 藤巻裕之編著『グローバルシフトと新たな戦争の領域—精密兵器と競争のフロンティアが国際政治に及ぼす変動と変容—』東海教育研究所、2022年。

  「第3章　サイバーセキュリティと地政学・地経学」（78〜97頁）を担当しました。

  • 渡邊啓貴監修、公益財団法人日本国際フォーラム編『ユーラシア・ダイナミズムと日本』中央公論新社、2022年。

  「第12章　サイバーグレートゲームと二つのハートランド」（321〜336頁）を担当しました。

学位論文

• 土屋大洋「トランスオセアニック・パワーとインターネット―海運・空運・情報通信から見る覇権国―」（慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻修士課程：修士（法学）、1996年3月）
• 土屋大洋「情報通信分野における国家モデルに基づいた情報化政策に関する研究―ガバメントの限界とガバナンスの可能性―」（慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程：博士（政策・メディア）、1999年3月）

論文

• 土屋大洋「日米半導体摩擦の分析−数値目標とその影響−」慶應義塾大学大学院法学研究科内法学政治学論究刊行会編『法学政治学論究』第25号（1995年夏季号）343〜373ページ。
• 土屋大洋「セマテックの分析−米国における官民共同研究コンソーシアムの成立と評価−」慶應義塾大学大学院法学研究科内法学政治学論究刊行会編『法学政治学論究』第28号（1996年春季号）525〜558ページ。
• 土屋大洋「電子マネーの現状と問題点」国際大学グロバール・コミュニケーション・センター編『Kumon Intelplace Report』No.12（1996年12月1日）。
• 土屋大洋「大英帝国と電信ネットワーク−19世紀の情報革命−」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『GLOCOM Review』第3巻3号（1998年3月）。
• 土屋大洋「アメリカにおける電子情報自由法（EFOIA）の成立と利用」JMF（日本マルチメディアフォーラム）・国際大学GLOCOM（グローバルコミュニケーションセンター）共同研究会編『ネットワーク社会実現を促進するための情報メディア環境構築戦略に関する研究』（1998年3月）第5章。
• 土屋大洋「データ保護をめぐる米欧の動向」JMF（日本マルチメディアフォーラム）・国際大学GLOCOM（グローバルコミュニケーションセンター）共同研究会編『ネットワーク社会実現を促進するための情報メディア環境構築戦略に関する研究』（1998年3月）第6章。
• 土屋大洋「インターネット時代の暗号政策−暗号管理体制の模索における政府と市民のパワー・ゲーム−」慶應義塾大学大学院法学研究科法学政治学論究刊行会編『法学政治学論究』第37号（1998年6月）127〜152ページ。
• 土屋大洋「日米両国の行政ホームページ利用の進展−三年目の動向と課題−」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『GLOCOM Review』第3巻6号（1998年6月）。
• 土屋大洋「行政による情報技術利用に関する調査−日米の行政ホームページ比較−」『各国の情報通信政策の現状と政策の動向』第8章（財団法人産業研究所・学校法人国際大学、1999年3月）。
• 土屋大洋「グローバルな情報大国とコントロール革命」財団法人世界平和研究所編『情報化が国際関係に及ぼす影響とその対応に関する研究』（財団法人産業研究所、2000年2月）10〜28ページ。
• 土屋大洋、鈴木淳弘「日米経済摩擦の変容―NTT接続料問題の政治分析―」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『GLOCOM Review』第5巻3号（2000年3月）。
• 土屋大洋「世界のブロードバンドの普及状況と新たな可能性」NEC総研編『創研REPORT』第54号（2002年）3〜5ページ。
• 土屋大洋「情報とグローバル・ガバナンス―二つの意思決定システム―」環境情報科学センター編『環境情報科学』第31巻2号（2002年7月）25〜29ページ。
• Motohiro Tsuchiya and Adam Thierer, "Is America Exporting Misguided Telecommunications Policy? : The U.S.-Japan Telecom Trade Negotiations and Beyond," CATO Institute Briefing Papers, No. 79, January 7, 2002.
• 土屋大洋「スチューピッド・ネットワーク時代における通信傍受――米国における法的枠組みと技術」『米国の情報体制と市民社会に関する調査（平成14年度外務省委託研究報告書』（財）日本国際問題研究所、2003年3月、30〜19ページ。
• 土屋大洋「1990年代の情報通信政策―NTT経営形態問題にとらわれた十年」『レヴァイアサン』第32号（2003年春）72〜96ページ。
• 土屋大洋「欧州情報化の文化的断絶」フジタ未来経営研究所編『未来経営』第12号（2004年3月）10〜17ページ。
• 土屋大洋「デジタル著作権をめぐる課題−クリエイティブ・コモンズを例に−」スタンフォード日本センター『SJCRディスカッションペーパー』DP-2006-002-J、2006年3月17日。
• 土屋大洋「創発的現象とスマートモブ―中国反日デモの理論的含意―」富士通総研研究レポート、第257号、2006年4月。
• 土屋大洋「ブッシュ政権の令状なし通信傍受をめぐる課題：デジタル技術とネットワークがインテリジェンス・コミュニティにもたらした変化」情報通信政策研究プログラム研究成果論文 (2006年度助成対象者)、2007年3月。
• 土屋大洋「ネットワーク分析による政治的つながりの可視化―米国議会上院における日本関連法案を事例に―」日本国際政治学会編『国際政治』第155号「現代国際政治理論の相克と対話」2009年3月、109-125頁。
• 土屋大洋「デジタル通信傍受とプライバシー―米国におけるFISA（外国インテリジェンス監視法）を事例に―」情報通信学会編『情報通信学会誌』第91号（第27巻2号）、2009年、67〜77ページ。
• 土屋大洋「ネットワークの中立性と政策のエミュレーション―日米間における議論の比較―」慶應義塾大学法学部内法学研究会編『法学研究』第83巻3号、2010年、219〜241ページ。
• 土屋大洋「中国におけるインターネット規制―党国体制下における情報のコントロール―」『KEIO SFC JOURNAL』第10巻2号、2011年、59〜69ページ。
• 加茂具樹、土屋大洋「現代中国地方政治における政治的つながりの可視化―江蘇州揚州市人民代表大会における議案提出行動を事例に―」『KEIO SFC JOURNAL』第10巻2号、2011年、83〜99ページ。
• 土屋大洋「日本のサイバーセキュリティ対策とインテリジェンス活動―2009年7月の米韓同時攻撃への対応を例に―」『海外事情』2011年6月号、16〜29ページ。
• Motohiro Tsuchiya, "Defense against Cyber Terrorism: Head War and Body War," Transformacje, Special Issue 2010, pp. 259-267.
• 土屋大洋「太平洋島嶼国におけるデジタル・デバイド―パラオにおける海底ケーブル敷説の可能性―」慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所編『メディア・コミュニケーション』第62号、2012年3月、161〜171ページ。
• 土屋大洋「海底ケーブルの地政学的考察—電信の大英帝国からインターネットの米国へ—」『アメリカ研究』第46号、2012年3月、51〜68ページ。
• Motohiro Tsuchiya, "Systematic Government Access to Private-Sector Data in Japan," International Data Privacy Law, doi: 10.1093/idpl/ips019, first published online: August 21, 2012.
• Motohiro Tsuchiya, "Digital Divides in Pacific Island Countries: Possibility of Submarine Cable Installation for Palau," G-SEC Working Paper, no. 32, September 5, 2012.
• 土屋大洋「太平洋における海底ケーブルの発達―情報社会を支える大動脈―」慶應義塾大学JSPワーキングペーパー、第2号、2012年10月。
• 秋吉美都、土屋大洋、佐野貴子「日本におけるブロードバンド利用―知識と活用に関する格差の影響―」総務省情報通信政策研究所編『情報通信政策レビュー』第6号、2013年3月8日。
• 土屋大洋「第四と第五の作戦空間の登場：宇宙とサイバーの交差」日本国際フォーラム「『宇宙に関する各国の外交政策』についての調査研究提言・報告書」2013年3月、61〜69頁。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティのグローバル・ガバナンス—国際的な規範の模索—」『Nextcom』第14号、2013年、4〜11ページ。
• 土屋大洋「米国におけるサイバーサイバーセキュリティ政策」日本国際問題研究所編『米国内政と外交における新展開』（2013年3月）
• 土屋大洋「非伝統的安全保障としてのサイバーセキュリティの課題―サイバースペースにおける領域侵犯の検討―」渡邉昭夫編『防衛戦略研究会議論文集　2010年代の国際政治環境と日本の安全保障―パワー・シフト下における日本』防衛研究所、2013年。
• 土屋大洋「序論　作戦領域の拡大と日本の対応—第四と第五の作戦領域の登場—」『国際安全保障』第41巻1号、2013年6月、1〜11頁。
• 土屋大洋「議場の比較研究(2) 権力の館としての米国議会議事堂」慶應義塾大学JSPワーキングペーパー、第6号、2013年7月。
• 土屋大洋「米国のサイバーセキュリティ政策」拓殖大学海外事情研究所編『海外事情』第62巻3号、2014年3月、46〜59頁。
• 土屋大洋「サイバースペースのガバナンス」日本国際問題研究所編（平成25年度外務省外交・安全保障調査研究事業（調査研究事業））「グローバル・コモンズ（サイバー空間、宇宙、北極海）における日米同盟の新しい課題」2014年3月、27〜41頁。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティとインテリジェンス機関―米英における技術変化のインパクト―」『国際政治』第179号、2015年、44〜56頁。
• 土屋大洋「グローバル・コモンズとしてのサイバースペースの課題」日本国際問題研究所編『平成26年度外務省外交・安全保障調査研究事業（調査研究事業）「グローバル・コモンズ（サイバー空間、宇宙、北極海）における日米同盟の新しい課題」』2015年、27〜37頁。
• Motohiro Tsuchiya, "Cyber Conflict is Simply a Question of When, Not If," The APR (Asia-Pacific Roundtable) Series E-Monograph, February 2016.
• Harold, Scott Warren, Martin C. Libicki, Motohiro Tsuchiya, Yurie Ito, Roger Cliff, Ken Jimbo and Yuki Tatsumi. U.S.–Japan Alliance Conference: Strengthening Strategic Cooperation. Santa Monica, CA: RAND Corporation, 2016. http://www.rand.org/pubs/conf_proceedings/CF351.html.
• Linton Wells II, Motohiro Tsuchiya, and Riley Repko, "Improving Cybersecurity Cooperation between the Governments of the United States and Japan," SPFUSA, February 9, 2017.

研究ノート、レポート、雑誌・新聞寄稿など

• 土屋大洋「研究ノート：政府関連ホームページの増加と内容に関する調査」日本公共政策学会編『公共政策』（1998年6月）
• 島田達巳、土屋大洋「自治体とIT（上）＜情報・技術・人材の流動化＞」『地方自治職員研修』（2000年4月号）78〜80ページ。
• 島田達巳、土屋大洋「自治体とIT（下）＜情報の共有と公開　デジタル・ディヴァイド（情報断接）の回避＞」『地方自治職員研修』（2000年5月号）82〜84ページ。
• 島田達巳、土屋大洋「アメリカの地方公共団体におけるIT活用動向（上）」『地方自治コンピュータ』（2000年7月号）55〜60ページ。
• 島田達巳、土屋大洋「アメリカの地方公共団体におけるIT活用動向（下）」『地方自治コンピュータ』（2000年8月号）40〜48ページ。
• 土屋大洋「ドット・コミュニストの台頭？」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2000年9月）
• 「『辞書』にでていない世界」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2000年12月）
• 土屋大洋「eデモクラシー　インターネットは両刃の剣」『エコノミスト』（2000年12月26日号）。
• 土屋 大洋、山田 肇、アダム・ピーク「レポート：光ネットワーク構築へのカナダ・モデル」『GLOCOM Review』（2000年12月号）。
• 土屋大洋「グローバルなネットワークのナショナルな管理」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2001年1月）［pdf］
• 土屋大洋「ゲームが火をつけた韓国ブロードバンド」朝日新聞社編『論座』（2001年2月号）。
• 土屋大洋「バングラデシュの情報化を阻む政治対立」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2001年3月）［html］［pdf］
• 土屋大洋「日米の相互理解は進んでいるか」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2001年4月）［html］［pdf］
• 土屋大洋、山本達也「バングラデシュIT調査報告書」国際協力事業団（JICA）へ提出（2001年4月）。
• 土屋大洋、長岡佐知、戸田淳子「タイIT調査報告書」国際協力事業団（JICA）へ提出（2001年4月）。
• 土屋大洋「タイはなぜインターネットで遅れたか」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2001年5月）
• 土屋大洋「意外に遅れているアメリカのブロードバンド」朝日新聞社編『論座』（2001年10月号）。
• 土屋大洋「ギネスの国アイルランドのブロードバンド事情」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』（2002年10月）
• 土屋大洋「クリエイティブ・コモンズ日本法準拠版ライセンスのリリースにあたって」Hotwired Japan（2004年4月27日）。
• 土屋大洋「外交のための情報サイクルを回せ」政策空間（2004年9月10日）。
• 土屋大洋「外交のための情報サイクルを回せ」『会計検査情報』（2004年4月29日/5月6日）。
• 土屋大洋「コミュニケートする自由と技術」Web智場（2004年6月25日）。
• 土屋大洋「オブジェクトのプライバシー−RFIDボイコット運動を見直す」富士通総研編『Economic Review』vol. 3, no. 8（2004年7月）。
• 土屋大洋「情報技術と安全保障」『三田評論』1071号（2004年8・9月）（2004年8月）。
• 「韓国のIT政策の転換」Web智場（2004年9月17日）。
• 土屋大洋「orgな人々」Web智場（2004年9月30日）。
• 土屋大洋「非営利組織の増加と日本社会の変化」政策空間（2004年11月10日）。
• 土屋大洋「インテリジェンス・コミュニティはなぜまちがえるのか」研究の現場（慶應義塾大学湘南藤沢キャンパスのウェブ・サイト）（2004年11月22日）
• 土屋大洋「プラットフォーム化する国家」『東洋経済』（2005年3月12日号）144ページ。
• 津田正太郎、野口智子、土屋大洋「電子政府・電子自治体の新たな潮流―『eデモクラシー』をめぐる動きを中心として―」『海外電気通信』（2005年7月号）7〜29ページ。
• Keisuke Kamimura, Motohiro Tsuchiya and Adam Peake, "Japan," Digital Review of Asia Pacific, 2005-2006.
• 吉田倫子、土屋大洋「ネットワークにおける創発現象とSNS」『世界週報』2005年11月8日号、60〜61ページ。
• Michiko YOSHIDA and Motohiro TSUCHIYA, "SNSs and "Emergence" in Networks," tranlslated from an article published in Jiji Press ed., World Affairs Weekly, November 8-15 (released: October 28, 2005). (pdf)
• 土屋大洋「世界はフラットか、ギザギザか：都市と人の視点から日本のIT政策の見直しを」富士通総研『Economic Review』第10巻1号、2006年1月。
• 土屋大洋「揺らぐインターネットの中立性」『週刊エコノミスト』2006年5月30日号、48〜51ページ。
• 土屋大洋、浜屋敏、吉田倫子「ブログ・SNSの創発的特性と組織へのインパクト」富士通総研研究レポート、第269号、2006年6月。
• 土屋大洋「ネットの進化と小泉外交」国際交流基金日本センター情報室（2006年9月）
• 土屋大洋「ネット利用は原則自由・米大統領選に見る「みんなで渡れば恐くない」」NIKKEI NET（2007年4月10日）
• 土屋大洋「情報活動　立法府の無理解」『読売新聞』（2007年6月30日夕刊）。
• 土屋大洋「ブログ時代に新聞は生き残れるか」『公明』2007年6月号、17〜21ページ。
• 土屋大洋「外交における情報――インテリジェンスの機能」『三田評論』第1106号、2007年11月、37〜40ページ。
• 土屋大洋「ネットTVは通信か放送か」『産経新聞』（2007年11月14日）
• 土屋大洋「インターネット時代の通信傍受」『治安フォーラム』2007年12月号、39〜47ページ。
• 土屋大洋「グリーン・ブロードバンド」『産経新聞』（2008年1月9日）。
• 土屋大洋「通信と放送、融合への早道は」『産経新聞』（2008年2月27日）。
• 土屋大洋「邪魔者はつぶしてしまえ？」『産経新聞』（2008年4月16日）。
• 土屋大洋「帝国の磁力」『アステイオン』第69号、2008年11月、40〜58頁。
• 土屋大洋「米政権交代――情報通信政策の改革」国際大学グローバル・コミュニケーション・センター編『智場』第113号、2009年、41〜48頁。
• 土屋大洋「グローバル・アジェンダとしての情報格差」『外交』第5号、2011年、70〜76ページ。
• 土屋大洋「深く静かに潜行する中国のサイバー攻撃」『撃論』富国強兵号（vol. 1）、2011年、96〜103ページ。
• 土屋大洋「読書・著者が語る『ネットワーク・ヘゲモニー』」『公明』2011年6月号、79ページ。
• 土屋大洋「執筆ノート『ネットワーク・ヘゲモニー――「帝国」の情報戦略』」『三田評論』2011年5月号、79ページ。
• 土屋大洋「『透明性革命』とネットワーク」『治安フォーラム』2011年8月号、34〜41ページ。
• 土屋大洋「現代の戦争とサイバースペース：攻撃優位の現実と防衛の諸課題」時事通信社Janet週刊e－World、2月8日号。
• 土屋大洋「未来型戦争はサイバー攻撃から始まる」『中央公論』2012年3月号、84〜91ページ。
• 土屋大洋「インターネット　その破壊力がもたらすもの」『週刊エコノミスト』臨時増刊2012年10月8日号、118〜121ページ。
• 土屋大洋「日中紛争の主戦場はサイバー空間——新しい国防組織の拡充は焦眉の急」『撃論』第8号、2012年12月、136〜143ページ。
• 土屋大洋「読書・著者が語る『サイバー・テロ　日米vs.中国』」『公明』2013年2月号、77ページ。
• 土屋大洋「中国からのサイバー攻撃に備えるために」『治安フォーラム』2013年2月号、37〜45ページ。
• 土屋大洋「世界で懸念深めるサイバー戦争　日本も法整備を」『WEDGE』2013年2月号、16〜18ページ。
• 土屋大洋「プリズム問題で露呈した、オバマ政権下で拡大する通信傍受とクラウドサービスの危うさ」DIAMOND ONLINE（2013年6月17日）。
• 土屋大洋「インターネットとインテリジェンス機関」『治安フォーラム』2013年7月号、38〜41ページ。
• 土屋大洋「日本の新しいサイバーセキュリティ戦略」『治安フォーラム』2013年8月号、48〜51ページ。
• 土屋大洋「サイバースペースのガバナンス」日本国際問題研究所「グローバル・コモンズ（サイバー空間、宇宙、北極海）における日米同盟の新しい課題　分析レポート」、2013年8月。
• 土屋大洋「プリズム問題が明らかにした米外国情報監視法（FISA）の課題」『治安フォーラム』2013年9月号、49〜52ページ。
• 土屋大洋「ビッグデータの威力」『治安フォーラム』2013年10月号、30〜33ページ。
• 土屋大洋「制御システムのサイバーセキュリティ」『治安フォーラム』2013年11月号、49〜52ページ。
• 土屋大洋「米中首脳会談から垣間見えたサイバー攻撃の実態」『経団連』2013年12月号、50〜51頁。
• 土屋大洋「秘密の終焉」『治安フォーラム』2014年1月号、45〜48ページ。
• 土屋大洋「壊れたセキュリティ・クリアランスと秘密保護」『治安フォーラム』2014年2月号、64〜67頁。
• 土屋大洋「国連を舞台にしたサイバーセキュリティ交渉」『治安フォーラム』2014年3月号、45〜48頁。
• 土屋大洋「国境を越えるサイバー犯罪のための協力」『治安フォーラム』2014年5月号、48〜51頁。
• 土屋大洋「被害前提で対応力強化を—サイバー攻撃にどう対処するか—」『改革者』2014年5月号、52〜55頁。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティのグローバル・ガバナンス」『治安フォーラム』2014年7月号、47〜50頁。
• 土屋大洋「IT企業とNSAの密接な関係」『治安フォーラム』2014年8月号、66〜69頁。
• 土屋大洋「グローバル・コモンズとしてのサイバースペースの課題」日本国際問題研究所「グローバル・コモンズ（サイバー空間、宇宙、北極海）における日米同盟の新しい課題」プロジェクト、2014年8月。
• 土屋大洋「米サイバー軍と国家安全保障局の第二幕」『治安フォーラム』2014年9月号、48〜51頁。
• 土屋大洋「米軍が目指す統合情報環境（JIE）」『治安フォーラム』2014年10月号、62〜65頁。
• 土屋大洋「政府とハッカーの分裂」『治安フォーラム』2014年11月号、37〜40頁。
• Motohiro Tsuchiya, "Japan is Ready for an International Alliance Against Cyber Threats" at Net Politcs , December 23, 2014.
• 土屋大洋「米国のサイバー攻撃非難に反発する中国」『治安フォーラム』2014年12月号、32〜35頁。
• 土屋大洋「インテリジェンスの倫理」『治安フォーラム』2015年2月号、59〜62頁。
• 土屋大洋「インテリジェンスと国民性」『治安フォーラム』2015年3月号、40〜43頁。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティ基本法の成立と組織改革」『治安フォーラム』2015年5月号、48〜51頁。
• 土屋大洋「サイバーインテリジェンス」『治安フォーラム』2015年6月号、63〜66頁。
• 土屋大洋「グローバル・コモンズとしてのサイバースペースの課題」日本国際問題研究所編『平成26年度外務省外交・安全保障調査研究事業（調査研究事業）「グローバル・コモンズ（サイバー空間、宇宙、北極海）における日米同盟の新しい課題」』2015年、27〜37頁。
• 土屋大洋「民主主義体制とインテリジェンス活動」『治安フォーラム』2015年7月号、64〜67頁。
• 土屋大洋「中国のサイバーセキュリティをめぐる霧」日本国際問題研究所編『US-China Relations Report』Vol. 1、2015年8月5日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃が、現実空間に大被害をもたらしたと疑われる二つの事例」『Newsweek日本版』2015年8月20日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃で、ドイツの製鋼所が甚大な被害を被っていた」『Newsweek日本版』2015年9月1日。
• 土屋大洋「年金情報流出とサイバーセキュリティ戦略—「共有」と「連携」の新戦略—」nippon.com、2015年9月3日。
• 土屋大洋「国連を舞台に、サイバースペースをめぐって大国が静かにぶつかる」『Newsweek日本版』2015年9月15日。
• 土屋大洋「意外だが、よく分かる米中のサイバー合意」『Newsweek日本版』2015年9月28日。
• 土屋大洋「通信拠点として見るハワイの戦略的重要性」『公明』2015年11月号、52〜57頁。
• 土屋大洋「日本は、サイバー・ハルマゲドンを待つべきか」『Newsweek日本版』2015年10月15日。
• 土屋大洋「ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画？」『Newsweek日本版』2015年10月27日。
• 土屋大洋「政府機関はテロリストの通信をどこまで傍受していたのか」『Newsweek日本版』2015年11月19日。
• 土屋大洋「秘密裏だったイギリスのサイバー諜報活動が、オープンに強化される」『Newsweek日本版』2015年11月25日。
• 土屋大洋「テロを恐れつつ、アメリカにも距離を取る多民族国家カナダ」『Newsweek日本版』2015年12月17日。
• 土屋大洋「サイバーインテリジェンス活動のフロンティア」『東亜』第583号、2016年1月、6〜7頁。
• 土屋大洋「NYのダム、ウクライナの変電所...サイバー攻撃で狙われる制御システム」『Newsweek日本版』2016年1月8日。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティ政策をめぐる中国政府の内側」『Newsweek日本版』2016年1月21日。
• 土屋大洋「ティム・クックの決断とサイバー軍産複合体の行方」『Newsweek日本版』2016年2月26日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃にさらされる東京オリンピック：時限法も視野に」『Newsweek日本版』2016年3月7日。
• 土屋大洋「米国政府 vs. アップル　何が問題か：米国議会は法的な穴を埋める立法を検討すべきだ」『webronza』2016年3月22日。
• 土屋大洋「海底ケーブル銀座としての東アジア」『東亜』第583号、2016年4月、6〜7頁。
• 土屋大洋「日米サイバーセキュリティ協力の課題」笹川平和財団「日米安全保障専門家会議」報告書、2016年3月。
• 土屋大洋「電子戦再考：米陸軍で「サイバー電磁活動」の検討が始まっている」『Newsweek日本版』2016年4月4日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃のアトリビューションは魅力的な仕事である」『Newsweek日本版』2016年4月22日。
• 土屋大洋「サイバー犯罪に取り組むインターポールを訪ねて」『Newsweek日本版』2016年5月9日。
• 土屋大洋「狙われる金融機関。日本のコンビニATMとバングラ中銀」『Newsweek日本版』2016年5月30日。
• 土屋大洋「スノーデン以後のインテリジェンス活動」『治安フォーラム』2016年7月号、39〜46頁。
• 土屋大洋「スノーデンが暴いた米英の『特別な関係』、さらに深まる」『Newsweek日本版』2016年6月15日。
• 土屋大洋「新たな暗号戦争が始まりつつある」『東亜』第589号、2016年7月、6〜7頁。
• 土屋大洋「『パナマ文書』を最初に受け取ったドイツ人記者の手記にみる、「暴露の世紀」の到来」『Newsweek日本版』2016年8月26日。
• 土屋大洋、齋藤敦「政府はサイバー空間を守れるか」『外交』第40号、2016年11月、49〜60頁。
• 土屋大洋「サイバー戦場の霧を晴らす」日本国際問題研究所編『国際問題』2017年1・2月合併号。
• 土屋大洋「米国大統領選挙を揺さぶった二つのサイバーセキュリティ問題」『Newsweek日本版』2016年12月19日。
• 土屋大洋「暴露が続くアメリカ政治――ロシアが仕掛ける『情報攻撃』」『Newsweek日本版』2017年1月14日。
• 土屋大洋「日中韓サイバーセキュリティ・トラック2協議」『東亜』2017年1月号、6〜7頁。
• 土屋大洋「ハイブリッド戦争の到来——サイバー攻撃が社会を混乱させる」『三田評論』2017年2月号、33〜36頁。
• 土屋大洋「著者が語る　『暴露の世紀　国家を揺るがすサイバーテロリズム』」『月刊公明』2017年3月号、79頁。
• 土屋大洋「ネットと政治(上)民主制への他国介入防げ　偽情報・デマへの対応難題」『日本経済新聞』2017年2月10日。
• 土屋大洋「虚実入り交じる暴露の時代が到来　ネット上の偽ニュースが「情報によるテロ」に」WEBRONZA、2017年2月14日。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティにおける制裁のメニューの検討を」国際社会経済研究所、2017年3月。
• 土屋大洋「サイバー攻撃能力の研究を ―2020年の東京オリンピックとその後の日本のために―」USJI Voice、24号、2017年3月16日。
• 土屋大洋「『北朝鮮ミサイル問題』トランプはサイバー攻撃で迎え撃てるのか：米国のサイバー秘密工作活動とは」現代ビジネス、2017年4月8日。
• 土屋大洋「デジタルメディアの奔流を誰が残しておくか」『MediaNet』第23号、2016年12月27日。
• 土屋大洋「日印サイバーセキュリティ協力を促す中国ファクター」『東亜』2017年4月号、6〜7頁。
• 土屋大洋「日本関連スノーデン文書をどう読むか」『Newsweek日本版』2017年5月8日。
• 川口貴久、土屋大洋「東京五輪をサイバーリスクから守る」『リスクマネジメントTODAY』第102号、2017年5月、4〜9頁。
• 土屋大洋「大規模サイバー攻撃は本当に北朝鮮によるものか」『東亜』2017年7月号、6〜7頁。
• 土屋大洋「インテリジェンス機関をもてあますトランプ大統領」『Newsweek日本版』2017年7月21日。
• 土屋大洋「クロスドメイン(領域横断)攻撃は、戦闘を第二次世界大戦時に立ち戻らせる」『Newsweek日本版』2017年8月18日。
• 土屋大洋「米国サイバー軍の格上げはトランプ大統領の心変わりを示すのか」『Newsweek日本版』2017年8月22日。
• 土屋大洋「サイバーセキュリティの地政学」『ITUジャーナル』2017年9月号、21〜23頁。
• 土屋大洋「在日米軍より強大「太平洋軍」の役割と任務を知っていますか：9つの統合軍のうち最大規模」『現代ビジネス』2017年9月20日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃を押しとどめる抑止理論はまだ見つからない」『Newsweek日本版』2017年9月20日。
• 土屋大洋「IoT（Internet of Things）の次、IoB（Internet of Bodies）への警告」『Newsweek日本版』2017年9月28日。
• 土屋大洋「ハックされた世界秩序とサイバー・ドラゴンの台頭」『Newsweek日本版』2017年11月1日。
• 土屋大洋「ロシアでサイバーセキュリティが議論されない理由」『Newsweek日本版』2017年12月25日。
• 土屋大洋「ルーマニアに見るサイバーセキュリティの地政学と地経学」『治安フォーラム』2018年1月号、66〜69頁。
• 土屋大洋「不安定さを増すサイバーガバナンス」『東亜』2017年10月号、6〜7頁。
• 土屋大洋「国際政治とサイバー攻撃」インターネット白書編集委員会編『インターネット白書2018』インプレスR&D、2018年、265〜268頁。
• 小宮山功一朗、土屋大洋「サイバーセキュリティ戦略の国際比較—目的と対象範囲に基づく四類型—」グローバル・ガバナンス学会編『グローバル・ガバナンス』第4号、2018年3月、94〜109頁。
• 土屋大洋「ついに行われた米国サイバー軍の昇格　自衛隊はついていけるのか」『Newsweek日本版』2018年5月10日。
• 土屋大洋「サイバー攻撃を受け、被害が出ることを前提に考える「レジリエンス」が重要だ」『Newsweek日本版』2018年5月10日。
• 土屋大洋「AIはだませる？──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安」『Newsweek日本版』2018年7月2日。
• 土屋大洋「プーチンが語る『デジタル・フリーダム』」『Newsweek日本版』2018年7月12日。
• Motohiro Tsuchiya, "Undersea Cables Are a Vital Link to Cyberspace Stability," AsiaGlobal Online, August 2, 2018.

オンライン連載

• 東海大学出版会Web TOKAI「アジアとインターネット」

2000年3月から9月にかけて東海大学出版会のWeb TOKAIに連載されたものです。

第1回	アジアで情報革命は起きるか（2000年3月1日、pdfファイル）
第2回	コントロールされる中国のインターネット（2000年4月1日、pdfファイル）
第3回	転換期を迎えた台湾におけるインターネット（2000年5月1日、pdfファイル）
第4回	ネットで巻き返しを図る韓国（2000年6月1日、pdfファイル）
第5回	突破口の見えないタイのインターネット（2000年7月1日、pdfファイル）
第6回	大陸への掛け橋となる香港のインターネット（2000年8月1日、pdfファイル）
第7回	デジタル・ディバイドと情報革命（2000年9月1日、pdfファイル）

• 『智場』連載（PDFファイル）：『智場』は国際大学グローコム発行のニューズレターです。

月号	ネット・ポリティックス2001/2002 ―戦うインターネット・コミュニティ―	アメリカ生活あれこれ	今月のビデオ
2001年9月号	ワシントン政治とインターネット	ブルークラブは赤かった!	車に乗るぞ
2001年10月号	プライバシーに目覚めるアメリカ	9月11日	鉄人リプケン
2001年11月号	デジタル時代の合法的通信傍受＜ヨーロッパ編＞	9月11日の余波	音楽は誰のもの？
2001年12月号	デジタル時代の合法的通信傍受＜アメリカ編＞	説得の国	バディ・システム
2002年1月号	中国型情報化―アメリカ型情報化へのオルターナティブ―	スポーツの効用	中国のIT人材開発
2002年2月号	韓国型情報化―デジタル福祉社会をめざして―	日米の愛国主義	12月のニューヨーク
2002年3月号	インターネットとお金	ワシントンD.C.の食事情	途上国のデジタル・デバイド解消に向けた日本のイニシアチブ
2002年4月号	暗号規制の行方―ソフトウェア化する暗号技術―	貧しかったアメリカ	270歳の誕生日
2002年5月号	バイオIT―生命の暗号解読―	DSL導入！	ポトマックの桜
2002年6月号	暗号戦争の10年―インターネット・コミュニティの闘士たち―	ベリー・ショート・プリーズ	兵士を支える
2002年7月号	インターネット・コミュニティの政治力―サイバー・ワシントニアンの台頭―	懐かしく思う（だろう）もの	ワシントン大聖堂

• Hotwired Japan連載「モードとしてのガバナンス」（サイト（hotwired.goo.ne.jp）が閉鎖されたため、PDFファイルにリンクしています。）

2002年1月	ラフ・コンセンサス――グローバル政治とインターネット・ガバナンス
2002年3月	デモ隊と代表制をめぐる一考察――代表とはそもそも何なのか
2002年5月	ICANNとインターネットの安定性――インターネット・ガバナンスの危機
2002年6月	新帝国主義論とインターネット――現実世界の大きな変化にサイバースペースはどう対応するのか
2002年9月	インテリジェンス・コミュニティ活性化の時代──国家の安全とプライバシーのあり方
2002年11月	ピアリングの政治学（上）──ネットワーク接続のダイナミズム
2002年12月	ピアリングの政治学（下）──ネットワーク接続のダイナミズム
2003年1月	革命と反革命──インカンベントの力を超えられるか
2003年3月	電波再配分をめぐる日米の制度差──所有権かコモンズか
2003年4月	通信と放送は本当に融合するのか──ブロードバンドにふさわしいコンテンツとは？
2003年7月	もうひとつのスーパーパワー──ワシに対抗するアリの群れ
2003年8月	スパムに占拠されるインターネット
2004年1月	世界情報社会サミットが垣間見せた監視社会
2004年3月	のぞきの免許状――プライバシーのないイギリス人
2004年5月	コンテンツ産業強化がソフトパワー強化ではない
2004年7月	非英語圏とインターネット（上）――ペルー編
2004年8月	言語とインターネット（下）――チュニジア編
2004年9月	飛び交う個人情報――韓国における住民登録番号の功罪

• Hotwired Japan連載「ネット・ポリティックス」（サイト（hotwired.goo.ne.jp）が閉鎖されたため、PDFファイルにリンクしています。）

2004年12月	第1回　インターネットは政治参加につながらない？
2005年1月	第2回　インターネットの政治学序論
2005年4月	第3回　インターネットと安全保障
2005年5月	第4回　中国のモブ＜群衆＞たち
2005年6月	第5回　経済理論を飛び越える中国――ソフトウェア開発、マンガ・アニメ振興へ
2005年8月	第6回　科学大競争の時代――グローバルに競争する科学者たち
2005年10月	第7回　辺境の小国の技術戦略――ニュージーランドのクリエイティブ産業
2005年12月	第8回　世界情報社会サミットの余計な議論――インターネットへの政府介入欲が強まる
2006年2月	第9回　政策の創造的エミュレーション――モデルを失いつつある日本の情報通信政策
2006年3月	第10回　ネットは中立的であり続けられるか──インターネット規制をめぐる米中の議論

• 日経デジタル・コア「ネット時評」

2003年7月14日	インターネットを萎縮させるインテリジェンス・コミュニティー
2003年9月18日	クリエイティブ・コモンズに気をつけろ
2003年10月28日	まねがきかないIT政策
2004年1月14日	ITのパブリック・ディプロマシーへの活用を
2004年3月5日	IT産業が米大統領選を左右する？――支持するのはブッシュかケリーか
2004年4月11日	電子投票の裏側
2004年6月8日	グループ・ネットワーキングのはかなさ
2004年7月10日	中南米に根を張るテレフォニカ
2004年11月2日	読まれる電子メール――米国の判決が示したプライバシー問題
2005年2月14日	ブロードバンド・コンテンツのためにテレビのスポンサーを動かせ
2005年9月2日	ギークが変える技術フロンティア
2006年2月1日	本当にユビキタスな情報社会へ向けて
2006年5月24日	携帯電話の『自己触媒的発達』
2006年9月14日	「時間切れ」迫るブロードバンド整備
2006年12月20日	コンテンツの虚と実――通信・放送融合議論に垣間見る「２つの世界観」
2008年2月25日	「帝国の磁力」アメリカ大統領選挙とメディア
2008年8月18日	サイバーセキュリティーが米新政権の課題に
2009年7月22日	ツイッターで発見『ふつうの人がおもしろい』

書評／書評論文

• 土屋大洋「書評論文：岡部一明著『インターネット市民革命』」大阪外国語大学アジア太平洋研究会編『アジア太平洋論叢』第8号（1998年5月）。
• 土屋大洋「書評：山田敦著『ネオ・テクノ・ナショナリズム』」日本国際問題研究所編『国際問題』（2001年7月）。
• 土屋大洋「書評／新刊Pickup!　日経コミュニケーション著『知られざる通信戦争の真実』」『N+I NETWORK Guide』（2004年3月号）207ページ。
• 土屋大洋「書評　玄武岩著『韓国のデジタル・デモクラシー』」『エコノミスト』（2005年9月6日号）58ページ。
• 土屋大洋「書評：デジタルネイティブの時代　木村忠正著 文化人類学の視点で若者を分析」『日本経済新聞』2012年12月18日。
• 土屋大洋「書評：この一冊　インターネットガバナンス　ローラ・デナルディス著 管理の課題、多様な視点から解説」『日本経済新聞』2015年11月15日。
• 土屋大洋「書評：監視大国アメリカ　Ａ・Ｇ・ファーガソン著 万能ではないビッグデータ」『日本経済新聞』2018年5月19日。

学会発表

• Motohiro Tsuchiya, "Information Disclosure of Japanese Government on WWW Servers," presented at the Fifth International Conference on Japanese Information in Science, Technology and Commerce; Washington, DC, August 1st, 1997.
• 土屋大洋「米国における電子情報自由法の成立と利用−情報技術による市民のエンパワーメント−」（日本公共政策学会1998年度大会、自由論題報告、東洋大学白山キャンパス、1998年6月14日）
• 土屋大洋「情報通信ネットワークの国際政治経済的考察−19世紀の電信と20世紀のインターネット−」（日本国際政治学会1998年度秋季研究大会、分科会（7）国際政治経済、島根県立大学、1998年10月17日）
  
• 土屋大洋「国際政治から見るIT（情報技術）政策」（日本公共政策学会2000年度大会、「科学技術政策の転換」セッション、慶應義塾大学三田キャンパス、2000年6月11日）
• Motohiro Tsuchiya, "Which Side Are We Along the Digital Divide?: The Present Status of East Asian Internet," presented at Framework Session II, Forum 21, The College of William and Mary, Virginia, U.S., September 11, 2000.
• Motohiro Tsuchiya, "Encryption Policy and the Role of the Internet Community: Regulation of a New Weapon in the United States and Japan," presented at the International Studies Association, Hong Kong, July 28, 2001.
• Motohiro Tsuchiya, "Japanese Anti-Spam Laws" presented at a workshop "Spam: Can It Be Stopped?," organized by Global Internet Project (GIP), Crystal Gateway Marriott, Arlington, Virginia, U.S., 18 June, 2002.
• Motohiro Tsuchiya, "Comparative Studies of Encryption Regulations in the U.S. and Japan," presented at INET 2002, Crystal Gateway Marriott, Arlington, Virginia, U.S., 21 June, 2002.
• 土屋大洋「9.11とインターネット・ガバナンス」（政策分析ネットワーク政策メッセ、慶應義塾大学三田キャンパス、2003年1月11日）
• Motohiro Tsuchiya, "Quest for Broadband in Japan," at NECA Broadband Summit 2003, April 23, 2003.
• 土屋大洋「公共政策とガバナンス―グローバル・ガバナンスの視点から―」（日本公共政策学会2003年度研究大会、法政大学、2003年6月14日）
• 土屋大洋「情報通信政策の創造的エミュレーション」（情報社会学会　第3回ワークショップ、2006年2月10日）
• 土屋大洋「インターネット・ガバナンスをめぐる世界情報社会サミットにおける中国外交」（日本国際政治学会2006年度研究大会、かずさアカデミアホール、2006年10月13日）
• 土屋大洋「テロに関するインテリジェンス活動と国民に対する情報提供」（警察政策学会2007年度シンポジウム・パネル・ディスカッション、グランドアーク半蔵門、2007年6月11日）
• Motohiro Tsuchiya, "Open Norms and Secret Natures: Impacts of Intelligence Activities over the Internet," SD94: NewApproaches in Intelligence, Poster Session, International Studies Association Annual Convention 2009, February 15, New York.
• Motohiro Tsuchiya, "Defense against Cyber Terrorism: Head War and Body War," MD16, Cyber Terrorism, National Security, and International Communication, Panel, International Studies Association Annual Convention 2009, February 16, New York.
• 土屋大洋「インターネットにおけるテロとの戦い―米国におけるFISA（外国情報監視法）を事例に―」（日本公共政策学会2009年度研究大会、龍谷大学、2009年6月13日）。
• Motohiro Tsuchiya, "Restructuring of Japanese Intelligence Agencies," International Intelligence History Association 15th Annual Meeting, October 19. 2009, Tel Aviv, Israel.
• 加茂具樹、土屋大洋「人民代表大會代表的作用：將代表的政治性＂關係＂可視化」（當代中國大陸問題研討會：台灣與日本學者的對話、國立政治大學國際關係研究中心國際會議廳、2010年9月18日）。
• Motohiro Tsuchiya, "Cyber Security Initiatives in Japan: Response to Emerging Threats in East Asia," Canadian Association for Security and Intelligence Studies (CASIS), October 15, 2010, Fairmont Château Laurier Hotel, Ottawa, Canada.
• 加茂具樹、土屋大洋「現代中国地方政治における人民代表大会：政治的『つながり』の可視化の試み」（アジア政経学会2010年度全国大会、東京大学駒場キャンパス、2010年10月24日）。
• 土屋大洋「米国におけるサイバーセキュリティ対策の進展とその背景」（日本国際政治学会2010年度研究大会、札幌コンベンションセンター、2010年10月30日）。
• 土屋大洋「日本のサイバーセキュリティ対策とインテリジェンス活動―東アジアにおいて高まる脅威への対応―」第一回現代日本研究学会年次大会、国立師範大学、台北、2010年11月25日。
• Mito Akiyoshi, Motohiro Tsuchiya, Takako Sano, "Missing In the Midst of Abundance: The Case of Broadband Adoption in Japan," The 39th Research Conference on Communication, Information and Internet Policy, Arlington VA, United States, September 24, 2011.
• 土屋大洋「パワー行使の領域の拡大について―サイバースペースとアウタースペース（宇宙）への注目―」国際安全保障学会、拓殖大学、2011年12月11日。
• Motohiro Tsuchiya, "International Politics of Submarine Cables," presented at Research Workshop: Bridging the Digital Divide in the Pacific, Pacific Telecommunications Council, Honolulu, HI, United States, January 20, 2013.

研究発表、講演など

• 土屋大洋「ガバナンス型情報国家の可能性と限界―米国の通信品位法を例に―」現代政治学研究会（1998年12月5日）。
• 土屋大洋「ネットワーク時代の合意形成」IECP読書会（1999年5月10日）。
• 土屋大洋「情報化社会における国家、国際関係のありかた」世界平和研究所「情報化と国際関係プロジェクト」（1999年9月）。
• 土屋大洋「インターネット時代の国家の様相―情報大国（？）としての英、米、中―」一橋大学イノベーション研究センター「大学院セミナー：情報化の本質と新しい経済」（1999年11月11日）。
• 土屋大洋「Digital Divideの現状と課題」慶應義塾大学3DOS（From Digital Divide to Digital Open Society）研究会（2000年7月24日）。
• 土屋大洋「情報とグローバル・ガバナンス」電通総研Human Studies Forum（2000年11月21日）。
• 土屋大洋「アジアの情報化―次世代インターネットの模索―」世界政治研究会（2001年1月13日）。
• 土屋大洋「eデモクラシー：ネットワーク時代の国と個人、企業と個人、個人間の関係はどうあるべきか」内閣府国民生活局消費者企画課（2001年2月2日）。
• 土屋大洋「光ネットワーク構築―カナダや中国の現状から日本の将来を考える―」富士ゼロックス（株）役員技術講演会（2001年5月17日）。
• Motohiro Tsuchiya, "Quest for Broadband: e-Japan ver. 2.0," at CSIS, March 4, 2003.
• Motohiro Tsuchiya, " Internet in Asia: Is the US Falling Behind?" at the U.S. Congressional Internet Caucus Advisory Committee, November 20, 2003.
• Motohiro Tsuchiya, "Japan's Creativity and Soft Power," Toward a Knowledge Society: U.S.-Japan Perspectives, Japan Society, March 1, 2006, New York.
• Motohiro Tsuchiya, "Defence against Cyber Terrorism," International Symposium "Global Terrorism and International Cooperation II," Centre of Excellence Defence Against Terrorism (COE-DAT), 10-11 March 2008, Ankara, Turkey.
• Motohiro Tsuchiya, "Understanding the Cyber World: From Geeks to Security," Information and Communication Technologies and International Security Conference, United Nations Institute for Disarmament Research, 24-25 April 2008, Geneva.
• 土屋大洋「国際テロの拡散とネットワーク型組織」ネットワークが創発する知能研究会（JWEIN09）（2009年8月14日）。
• Motohiro Tsuchiya, "Cyber Security in East Asia," U.S.-Japan Research Institute Event, September 8, 2010, Washington, D.C.
• Motohiro Tsuchiya, "Cybersecurity Preparedness in Japan: Response to the 2009 Attacks on South Korea and the United States," CENS-GFF Workshop on The Geostrategic Implications of Cyberspace, July 18, 2011, Singapore.
• 土屋大洋「サイバーセキュリティと欧州の対応」第54回慶應EU研究会（2011年10月1日）。

翻訳

ユージーン・スコルニコフ著（薬師寺泰蔵・中馬清福監訳）『国際政治と科学技術』（NTT出版、1995年）第2章［NTT出版の案内］ 技術の急激な進歩によって、近年の国際政治は大きく変化してきている。戦略的核兵器、コンピュータ化、環境破壊をめぐる技術進歩と国際政治との“相互作用”に初めて斬り込んだ労作。著者はマサチューセッツ工科大学教授。

ハワード・ラインゴールド著（公文俊平・会津泉監訳）『スマートモブズ──＜群がる＞モバイル族の挑戦』（NTT出版、2003年）第5章［NTT出版の案内］ iモードの爆発的な普及により、独自の「ケータイ文化」を発達させ、世界をリードするようになった日本。今後、携帯電話や無線インターネットはわれわれをどう変えていくのだろうか。P2P、評判システム、オープンソース、無線ID、グリッド・コンピュータ、無線インターネットなど、次世代のネット社会を形成する要素とその構造を鳥瞰し、「今そこにある」未来を大胆に予言する。 次のビックウェーブは何か？　その答えがここにある！

エリ・ノーム、ローレンス・レッシグ、リチャード・Ａ・エプスタイン、トーマス・Ｗ・ヘイズレット（公文俊平監修、土屋大洋、砂田薫、霜島朗子、小島安紀子訳）『テレコム・メルトダウン─アメリカの情報通信政策は失敗だったのか─』（NTT出版、2005年）［NTT出版の案内］ 異なった専門分野を持ちながら、それぞれの立場から情報通信の問題に深く関わってきたアメリカの４人の論客が、情報通信に関する時事問題を論じたコラム集。

その他

• 覇権論文献リスト
• 地政学文献リスト
• 米国のモンロー主義の展開
• 電気通信関係文献リスト（1855年〜1970年）
• 米国大統領と日本（1997年8月10日）
• 米国議会と日本（1997年8月10日）
• 「冷戦後の国際関係論の動向」（1996年8月1日）
• 「ジョン・ロックと日米摩擦」（1994年4月3日）