2005年06月30日
新しいシステムアプローチ
世界は一定の規則性と連続性により秩序を保っているが、複雑性が一定レベル以上になると創発的性質が生じ、部分の集合では説明がつかなくなる。システム研究はは科学による手法の限界を動機として生じた新しいパラダイムであり、主題として“組織化された複雑性”と表現され、全体性に加え、その性質である階層構造に言及する。一方でが、経験的に得た発見に合理性を与えようとする科学的土台に則っている。
システムは以下の４つに分類できる：自然システム、人工的物理システム、人工的抽象システム、人間活動システム。システム適性質の学習対象となる自然システム、利用の対象となる人工的システムに対し、常に設計、修正、改善（つまり工学）を望む人間活動システムの概念は、意味が固定されないことにおいてかなり特殊である。人間行為者の知覚の結果であるため、意味づけは自由であり、可能な解釈の集合で、単一ではあり得ない。
現実世界問題の状況をシステムアプローチで解決しようと試みたとき、システム思考の原点である複雑ではあるが制御可能な機器を設計し実現するという問題をとく技術的システムからひじまった。システム工学（分析）は意思決定者が代替案の選択を論理的に行うための道具で、問題は、機知の目的を実現するために代替手段間の選択を行う問題として定式化できるという仮定のもとに現実社会を定式化できる信念に立脚しているが、社会システムへのこの手法の転用は成功しなかった。人間活動システムは可変性があり、構造化されておらず目的設定自体が問題であり、目的が存在しないためハードシステム思考自体が適用できない。
研究の蓄積による方法論の提唱と修正により、普遍的な人間活動システムの概念自体の性質についての説明が蓄積された。その手法は端的に示せば問題がおかれている状況を “構造”概念と“過程”概念、双方の関係により“表現”し、改善の“関連システム”の候補の集合から関連システムをあるシステムの“根底定義”として表現し、対応した人間活動システムのモデルが作り、現実世界の問題状況で比較し、行為者との論争によって優位性を決定するというものである。
数多くの方法論の実践からシステムの普遍的な性質として（１）根底定義の定式化にCATWOE（システム需要者、システム行為者、システムの変換過程、システムに意味づけを与える世界観、システムの生殺権を持つ所有者、システムの環境上の制約）の考察要因が必要（２）根底定義により組織体の“基本課業”、問題の表現が可能（３）システム思考の首尾一貫性には分析レベルの明確化（ＷｈａｔとＨowの明確な区別）が必要（４）社会システムは役割の集合、役割を判断するための価値観の集合の二種で成立し“構造”要素、“過程”要素の中身がわかる（５）方法論として、奉仕のモデルの対象者のモデルが必要、動詞は行為者が直接実行できるものに限る（６） “問題解決システム”（＝問題解決者であろうとする人の役割を含む）と“問題内容システム”（＝問題所有者）という二つのシステムを含むシステムを操作するものとしてモデル化
ソフトシステム方法論はつまり学習システムであり、行為決定に至るが、この決定は問題が解決されるのではなく、行為により状況に変化が生じ新たな学習が始まることを示す。人間活動に意味づけを行い、それが有意味であるかは世界をどう見るか（世界観）によるという人間活動システムの性質から直接出てくる結果であり、定義のはっきりしない問題の取り組みの方法論として有効である。
■コメント
認知科学によってソフトなシステムとハードなシステムをわける新しい視点を得た。モデルを実践と行為者の主観によって検証することに関して興味ぶかかった。（小池由理）
2005年05月20日
Benbasat, I., Goldstein, D.K. and Mead, M., "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly (11:3), 1987, pp. 369-386. /Markus, M.L. "Power, Politics and MIS Implementation," Communications of the ACM, 26, 1983, pp. 430-444.
Benbasat, I., Goldstein, D.K. and Mead, M., "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly (11:3), 1987, pp. 369-386.
本論では、情報システム(IS)分野において、定性的研究方法の一つとしてケース・スタディ戦略を提案したものである。とりわけ、ISジャーナルからのケースをサンプルとし、その評価を通して、情報システム分野におけるケース・スタディの長所・短所の評価の確立と、適切な研究トピックの選別を試みている。
情報システムエリアは一定の技術進歩および革新によって特徴づけられる。これらにおいてケーススタディ研究が有効である3つの理由があるとする。第１に、研究者は、そのままの環境中の情報システムを研究し、最先端技術に関して学習し、事象から理論を一般化することができること。第２に、「どのように」と「なぜ」の質問への回答を提示するためにケース・スタディ・リサーチが有用であること。第3に、従来の研究が行なわれていないエリアを研究する適切な方法であるとしている。
あるがままの環境、あるいは同時代の出来事への焦点が必要な場合、ケース方法論は明白に有用である。同様に、強い理論的な基礎によってないような研究現象は、ケース・スタディが有益たりうる。反対に、研究に主題または出来事をコントロールするか操作しなければならない場合、ケース戦略は適切ではない。しかし、多くの場合、使用するかの決定要素は明確ではない、そのためYinやBonomaの議論を紹介し、ケース・スタディの鍵となる特徴を提示している。
ケース・スタディ研究における、長所および短所の両方を例証するための、4つの事例研究をサンプルとしてとりあげている。
(1)マーカス:ISインプリメンテーション (2)ダットン:会計のインパクト・モデル
(3)ピバーン:戦略のIS立案 (4)オルソン:システム開発機能
以上を踏まえ、ケース・スタディの総括的評価を述べる。
・研究テーマ ケース・スタディの主なテーマは、インプリメンテーション(Ex.情報システムや意志決定支援システムの成功か失敗の可能な原因)である。
・研究目的 一般に、研究者の目的は明らかには指定されていない。
・分析およびサイト選択のユニット 分析のユニットは、公表された多くの中で提供されませんでした。明瞭な研究目的の不足と一致する問題および恐らくその結果である。
・単一のケース対複合のケースのデザイン
研究者は、できるだけ多くの同様の特性を備えた均質のサンプルを求めている。しかし、多くの場合、選択する単一or複合の設計の理由は説明されてはいなかった。
・データ収集
ケース・スタディの約半分は、多数の手段で集められたもので、もう半分はもっぱらインタビューであった。多くの場合では、データ収集方法は曖昧であり、また、詳細は提供されていなかった。また、信頼度を増加させる三角測量の使用もまれであった。我々は、データ出所の明瞭な記述、およびそれらが研究の発見物に寄与する方法が発見物の信頼度および有効性の重要な様相であると信じている。
Yinに記述されるように、手続き規則を厳守するべきである。
Markus, M.L. "Power, Politics and MIS Implementation," Communications of the ACM, 26, 1983, pp. 430-444.
本論文ではGTC社における財務情報システム（FIS）の導入に伴う、社内の抵抗の要因に関するケース・スタディである。この経営情報システム(MIS)の導入に際して起こる抵抗の理由を３つの基本的な理論によって、分析し、その対応策を述べている。結果、MISよりよい導入戦略、およびコンピューター利用技術がインストールされた組織造りのよりよい結果に結びつくことを願っている。
(1)三つの抵抗要因
①内部要因 個人や組織における内部要因を起因として発生する。互換的な結果として、「全ての変化に抵抗」、「分析的認識能力を持つ人は賛成し、一方直感的思想の持ち主は導入に抵抗する」などが想定される。抵抗発生点は、システム利用者である。
②システム要因 システム自体の要因のために抵抗した場合。互換的な結果として、技術的に不十分なシステム、人間工学で設計されていないシステム、およびユーザー・フレンドリーでないシステムに抵抗するのである。
③システムと使用者の相互作用要因 政治的なバージョンとも呼べる。システムとシステム使用による業務内容が密接に相互関係を持っていることにより発生する。例として、MIS導入によって権限を失う部署からMIS導入への反発が起きる。抵抗は、システム使用者に加えて、システム設計者によっておきる。
GIS社の「相互作用論」に相当するケースを分析し、
コンピューターベースのシステムが根本的な組織変更のタスクを単独で遂行することができないということ、システムの特定のデザインが一部分ユーザとデザイナーの関係の製品であるということ、そして、導入戦略のため、システムの特定の設計内容のための最良の規定が、完全な分析を行うべきということを示唆している。
また、解決方法として
(1) より快い方法でシステムのデザインを変更すること
(2) システムのために使用者の目的のうちのいくつかを犠牲にすること
(3) システム設計過程の選択された面あるいはすべての面にユーザーが参加することを可能にすること
(4)それらによって評価された他のいくつかの譲歩を分割上のユーザーに与えることにより、システムの受理を「買う」こと
(5} スタート時からシステムをユーザーに参加させ、売り込むこと
(6) そもそもプロジェクトをさせる
という選択肢があることを指摘している。
【コメント】
Benbasat等が指摘するように、ケース・スタディを行う際の不十分なマイナス要素が頭に残った。Markusの単一ケースながら分析過程は美しく思うが、のケース・スタディは他の手段が無いために、やむなく選択せざるをえない不完全で難しいものというYinを読む以前の元の感覚にまた戻ってしまった気がします。(M1 脇谷康宏)
2005年05月19日
Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly (11:3), 1987,
本論文では、情報システムの分野におけるケーススタディー戦略を定義、議論し、具体的な論文について評価することで、ケーススタディーにおける枠組みを与えようとしている．
ケーススタディーの定義として筆者は、“複数の手法に基づいて情報を収集し、現実事象を観察するもの”としている． ケーススタディーにおいては研究者が客観的立場を取り、リサーチクエスチョンは研究の前に特定されており、この点で著者の経験から指摘を行うアプリケーションディスクリプション、問題解決と同時に変化を観察するアクションリサーチと区別されている。
具体的な４つの論文について、長所と短所を挙げ、留意点と指針を明確にしている．指針に対照した批評から得られた留意点としては、ケーススタディーにおいて適した分析単位を決定することが必要であり、リサーチクエスチョンの妥当性を事前に検証し、ゴールを追試や探索など明確にする必要がある．それに伴って、調査対象の選定は偶発から、結果の観察、因果関係の仮説の検証へと戦略的に行われなければならないといった点である．
また、長所から導かれた結論としては、ケーススタディーは情報システム研究に適しているということである．これはケーススタディーが探索的、仮説確認アプローチに適当であることから、変数が制御可能な環境ではなく、実際の企業という現実に発生している事象から理論を一般化できる点、“なぜ”、“どのように”という問いへの答を導く点、技術革新のスピードが著しく、先行研究が少ない分野において有効である点からいうことができる．情報技術分野において技術に対する関心から、組織に対する関心へと移行する流れからもケーススタディーは有効な調査方法の一つとしながら、方法論における留意点も喚起している．
■ コメント
ケーススタディーのケーススタディーともとれるような具体例から注意点を学ぶことができた。情報技術における関心が技術面から組織面に移行しているとの言及に関しては先生が技術を設置することから場を設計することへと移行していくべき（？）とおっしゃっていたのに重なり、ケーススタディーは重要な研究手段となることを再確認した．指摘される客観性や研究課題、過程の設定については手法に沿うことを心がけるべきだが、社会科学においては事実の証明よりもひとつのフレームワークを与えることが重要となるのではないかと感じた．（小池由理）
Benbasat, I., Goldstein, D.K. and Mead, M., "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly (11:3), 1987, pp. 369-386. /Markus, M.L. "Power, Politics and MIS Implementation," Communications of the ACM, 26, 1983, pp. 430-444.
Benbasat, I., Goldstein, D.K. and Mead, M., "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly (11:3), 1987, pp. 369-386.
■要約
本論は、IS分野でのケース研究戦略について論じたもので、ケース研究の方法論を確立するとともに、よりよい研究方策を提示している。ケース研究は初期段階の理論形成段階で有効であり、ケース研究の排他的利用を推奨するものではない。
ケース研究がIS戦略として有効なのは、ISを現実の事象を研究し理論を一般化できること、研究者に進行中の事象を理解する「how」「why」を与えること、先行研究が殆どなく、変化のスピードが早いIS分野で適切な手法であるという３つの理由によるものだ。
ケーススタディの標準的定義はないが、BenbasatやYinらの定義をもとに、本論では「１ないし複数事例から収集されるデータを用い、現実の事象を複数の手法で検証するもの」と定義する。
ケース研究の手法としては、1)分析単位：調査に着手する前に決定する、2)分析対象：複数ケースが望ましいが、Yinによれば実験的、理論検証的、他に存在しない独特の事象等、シングルケースが適切な状況もある、3)事象の選択：現実及び理論を反映したケースを選択、4)データ収集：複数ソースから収集する等が重要である。
次に、Murkus,Dutton,Pyburn,Olsonの４つのケーススタディを検証し、ISケース研究の評価、批判を分析した。ISケース研究のテーマは、Implementation（実装）だ。しかし研究の目的は、明確でない場合が多く、このため分析単位及びケース選択も明記されていない論文が多い。半数のケース研究は複数手段でデータを収集するが、半数はインタビューのみによっている。またデータ収集における問題点は、データ収集手法が明かでないことだ。
つまり研究者が方法論的問題を考慮してこなかったことが問題であり、調査目的が不明確、シングルケースか複数ケースかの選択の説明不足、事象選択が調査戦略と結びつかない、データ収集手法があいまいで詳細が提示されない、信頼性を増すトライアンギュレーションはほとんど行われていないなどが指摘できる。ケース研究は、事象を説明するものであるとともに、仮説を検証するものであるべきだ。Yinはケーススタディの読者が、リサーチクエスチョンから結論までのどのような証拠源も検証できることの重要性を主張した。証拠源の連鎖がデータの信頼性を高める。ケース研究は単なる記述ではなく、ある種の手続きのルールである。
■コメント
Yinの主張等に基づきながら、４つのケース論文をもとに、IS分野におけるケース研究のメリットを提示するとともに、批判（問題点）を明らかにし、ケース研究のあるべき姿を描いている。ケース研究が理論に基づく仮説検証型で、証拠源の追試を可能とする調査メソッドであることが、Yin論文に続き確認できた。
（2005年５月19日 高橋明子）
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Markus, M.L. "Power, Politics and MIS Implementation," Communications of the ACM, 26, 1983, pp. 430-444.
■要約
本論文は、MISの導入への抵抗に関する３つの理論を提示したうえで、GTC社のFIS(Financial Information System)の導入に関するシングルケースデータで、理論を検証し、システム導入に関する推奨方策を提示したものだ。３つの理論とは、1)人間は本質的に変化に抵抗する(人間決定理論：Peaple-Determined)、2）システムに内在する要素(ユーザーフレンドリーでない等)が抵抗を招く（システム決定理論：Systeme-Determined）、3) 利用者とシステムの相互作用が抵抗を生む(相互作用理論：Interaction Theory)。例えば組織のパワーバランスを変革するシステムは、権力を失う利用者から抵抗を受け、力を得る人から承認される。相互作用理論には、社会技術的理論Sociotechnical variant(事業部従業員とシステムの相互作用にフォーカス)と、政治理論Political variant(組織内権力の分散とシステムの相互作用にフォーカス)がある。
GTC社のFISの導入ケースでみると、最初に導入した事業部では抵抗がなかったのにあとから導入した事業部では抵抗があり、全社部門は導入を歓迎した。全社部門が事業部とのパワーバランスを完全に変えることに成功したわけではないが、全社部門がFISにより会計データに直接アクセス可能となり、ある事業部は権力を失ったことが要因だ。
このようにFISケースでは、政治的相互作用理論が説明力に優れることが検証された。
ISは単独では、革命的な組織の改革を行うことはできないし、システムデザイナーもユーザーであり完全に中立的ではない。相互作用理論から導かれる最も重要な示唆は、抵抗を受けないシステムをデザインしたり、抵抗を受けているシステムを改修するため、技術的な観点だけでなく、社会的政治的観点からも分析することだ。具体的には、システムを導入する前に組織的問題を解決すること、ユーザーのインセンティブを再構築すること、ユーザーとデザイナーの関係を再構築することなどで、システム設計へのユーザーの参加は必ずしも必要ではない。FISケースでいえば、分析(=導入)者自身の動機を認識したうえで、1)事業部にも適合するようシステムデザインを変更、2)全社的目的のいくつかを犠牲にする、3)事業部にシステムデザイン設計段階への参加を認める、4)事業部に妥協することで受容を”買う”、5)最初から、システムを究極の「経営者の会計システム」として扱う、6)プロジェクトを終える、といった選択を決定していくなどの戦略が考えられる。
つまり相互作用理論は、普遍的でないという欠点を持つが、抵抗を予測し、可変的で独創的な戦略を立てることができる点で、他の理論より有効だ。導入者も分析の一単位であり、ゴールは抵抗をなくすことではなく、それを回避すること、可能なら建設的に扱うことである。
■コメント
本論は、実務者（システム導入者）に対しては、システム導入に関する具体的推奨方策を理論に基づき提示することで、説得力を増している。研究の方法論としては、シングルケースのデータに基づき、パターンマッチングにより、理論を検証している。得られたモデル（理論）は、普遍的一般性は持たないことを明らかにしつつ、他の理論に対する優位性、目的に対する有効性を明示し、研究と実務を結ぶ方法論のひとつを提示した。
現在進行形の問題を考える社会科学の特徴として、ISの導入者が同時に問題解決を考える分析者でもあることは、二重の意味でのアクションリサーチ（本論文そのもの、及び本論文で提示された事象そのもの）になっているようで興味深かった。 （2005年５月19日 高橋明子）
The Case Research Strategy in Studies of Information Systems
Benbasat, Izak., Goldstein, D.K. and Melissa Mead, "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly, Vol. 11, Issue 3, 1987, pp. 369-386.
本論文は定性的な研究方法のなかでひとつであるケース・スタディ・戦略に関して議論し、定義している。特に、ＩＳ（Information System）分野において、定性的なケース・リサーチ戦略の手法を提案した。ＩＳ分野とケース・リサーチ戦略が適合、実行可能なことである理由としては、次のような3つの理由があげられる。①研究者はふだんのままのＩＳを対象に研究できるし、②「HOW」と「WHY」の問題に答えられる、③ＩＳ分野は毎年新しく出てくるトピックスが多いので、先行研究の数少ない領域の研究に有効であることである。
ケース・スタディの定義の標準的なものはないであるが、Benbasat, Bonoma, Kaplan, Stone, Yinによって提示されてことからケース・スタディのキーとなる11個の特徴を取り出し、研究対象のケース・スタディの適合性を図るチェック・ポイントを提示している。
１．ケース・スタディ実施
ケース・スタディ実施については、①分析単位、②単一ケースと複数ケースの関係、③現場選択、④データ収集法ごとの議論、戦略を述べながらケース・スタディへの理解を高めている。
２．事例に基づく調査
4つ（Markus, Dutton, Pyburn, Olson）のケース研究論文を取り上げ、各々の研究調査のメリット、ディメリットを考察する。 その内容としては 「①Markus： ユニックな事例を扱いう。 分析単位を同一にし、内的妥当性が強まる。 しかしデータ収集に関して詳細に論じられてない ②Dutton： 資料収集の詳細な分析が行なわれたが、研究目的が不明確である ③Pyburn： 比較ケース研究で、データ収集の前に研究目的を明らかにしている ④Olson： 2つのケースを観察し、結論をだしている。 まだ基礎的調査であると指摘」という内容で詳細に説明されている。 各論文に関しても分析単位、単一ケースと複数ケースの関係、現場選択、データ収集法の項目を中心としたケース・スタディの評価が行なわれている。
ＩＳ分野において技術は常に新しいことであることと技術的論理から組織的管理の問題へ関心が移動していることからＩＳの分野においてもケース・スタディが適合であることをもう一度強調しつつ、これからの研究者に定性的な方法論の課題を残している。
<コメント>
ケース・スタディにおいて、特に、定性的な方法の場合は客観性をどうやって保つのかというところがすごく重要であると思う。 分析単位から資料収集までの整合性のとれた客観性であろう。たとえば、分析単位を同一することで内的妥当性を高めることは可能であるが、資料収集・分析の信頼性を高めるのは難しいのではないかと思う。 （Ｍ２：池 銀貞, 2005.05.19）