カテゴリー: サイバーセキュリティ

土屋大洋「サイバー介入は国動かすか　台湾総統選から米国へ」『日本経済新聞』2020年1月29日。

土屋大洋「狙われる東京五輪　地方のサイバー防衛手薄に」『日本経済新聞』2019年12月25日。

現代地政学事典編集委員会編『現代地政学事典』丸善出版、2020年。

「サイバー犯罪に関する条約」と「サイバー攻撃」について寄稿しました。定価24000円はなかなか買えませんが、図書館等にリクエストしていただけると助かります。

川口貴久、土屋大洋「デジタル時代の選挙介入と政治不信—ロシアによる2016年米大統領選挙介入を例に—」『公共政策研究』第19号、2019年、40〜48頁。

　『公共政策研究』に載せていただいたのは大学院生時代の研究ノート以来です。ありがたいことです。

Motohiro Tsuchiya, “Asian Cybersecurity,” Takashi Inoguchi, ed., The Sage Handbook of Asian Foreign Policy, SAGE Publications, 2019.

　やはり洋書は出版に時間がかかりますね。猪口孝先生のお招きで、本書に1章、寄稿しました。54章もある大きな本になりました。値段もそれなりで、紀伊國屋では49,247円です。アマゾンでは37,379円です。私が出してきた本の中でも最高価格ではないかと思います。なかなか個人で買ってくださいとは言えませんが、大学図書館等でリクエストしてください（自治体の図書館では需要がなさそうです）。

土屋大洋「サイバー国際規範、道険し」『日本経済新聞』2019年11月27日。

　中外時評の11月分です。先に触れたGCSCの報告書についても少し書いています。

私も途中から参加していたGCSC（サイバースペースの安定化に関するグローバル委員会）の最終報告書が発表されました。3年に及ぶ活動の成果になります。

今年も12月12日と13日に虎ノ門ヒルズで開催されます。私は登壇できないのですが、ステアリングコミッティーの一員としてお手伝いしています。

https://project.nikkeibp.co.jp/event/19z1212cit/

多彩な登壇者がいらっしゃいますが、私のお勧めはイスラエルのユヴァル・エロヴィッチ教授です。サイバーと電磁波が融合する領域で先端的な研究をされています。

土屋大洋「サイバー攻撃が縮める『はしご』」『日本経済新聞』2019年10月30日。

　中外時評の7本目です。

土屋大洋「『正義のハッカー』システム防衛に生かせ」『日本経済新聞』2019年9月25日。

　中外時評の6本目です。

土屋大洋「電力のサイバー攻撃抑止を」『日本経済新聞』2019年8月28日。

中外時評の5本目になります。

土屋大洋「リアルと融合した『ハイブリッド戦争』への対応を」『中央公論』2019年9月号、70〜73頁。

　めずらしく『中央公論』に寄稿しました。前回がいつだか覚えていません。「戦争をしないための新・軍事学」という特集の一環です。

土屋大洋「海底ケーブル切断の脅威　データ通信支える命綱」『日本経済新聞』2019年6月26日。

　中外時評3本目のこちらを載せ忘れていました。

土屋大洋「秘密情報の扱いに信用を」『日本経済新聞』2019年7月24日。

　中外時評の4本目になります。いわゆるセキュリティ・クリアランスの話を書いています。

Pauline Reich, June Park, Aman Thakker, Motohiro Tsuchiya, and Danielle Cavem, “Asia’s Great Huawei Debate,” The Diplomat, August 1, 2019.

　外交問題の論評サイトのThe Diplomatがファーウェイ特集をするので、日本の状況を書いてくれといわれ、短文を寄稿しました。有料コンテンツになっているようですが、入り口へのリンクを張っておきます。

　「大ファーウェイ論争」というのも、なんだかすごいタイトルです。シンガポール、韓国、インド、日本、オーストラリアから寄稿が来ています。

土屋大洋×鈴木一人「対話　宇宙・サイバーから考える安全保障の最前線」『公研』第671号、2019年7月、36〜53頁。

　北海道大学の鈴木一人先生との対談（対話）。これは話していて楽しい企画でした。

土屋大洋「核管理とサイバーセキュリティ」秋山信将、高橋杉雄編『「核の忘却」の終わり』勁草書房、2019年6月20日、179〜201頁。

　笹川平和財団で行った研究プロジェクトの成果が交換されました。Uさん、Mさんはじめ、関係者の皆様のご尽力に感謝です。

　私にとっては40冊目の共著本になります。

　公開シンポジウムのお知らせです。古巣のGLOCOMを借りて行います。

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 【公開シンポジウム】
 ハックされる民主主義 ～デジタル時代の「選挙介入」対策を考える～

 【日時】
 2019年6月28日（金）13:00 – 15:30

 【場所】
 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）
 〒106-0032 東京都港区六本木6-15-21　ハークス六本木ビル2階
http://www.glocom.ac.jp/access

 【概要】
　公正な選挙の実現は民主主義の根幹です。しかし、2016年米国大統領選挙では外国勢力による大規模な選挙干渉が明らかとなり、程度の差こそあれ、2016年の英国のEU離脱に関する国民投票、2017年の仏大統領選挙、独連邦議会選挙、2018年米中間選挙、台湾統一地方選挙等でも同様の介入が確認されました。具体的には、（１）有権者の投票行動・意思決定を恣意的に変更せしめる偽情報（フェイクニュース）流布や政治広告、（２）選挙インフラに対するサイバー攻撃（投開票の妨害、有権者登録情報や集計結果の改竄）、（３）候補者・政党・政治団体および統治機構（立法府・行政府等）に対するサイバー攻撃等です。
　これまで確認された選挙介入は、単に特定の政党や候補者の当落を狙ったものだけではなく、社会の分断、民主主義や政治制度自体の信頼性・正統性を揺るがすものでした。民主主義の基盤である選挙や民主主義という理念自体がサイバー空間やソーシャルネットワーク（SNS）を利用した種々の干渉によって脅かされるという事態は、おそらく民主主義社会が初めて経験する事態であって、その実態の解明と総合的な対策の実施が急務です。
　本シンポジウムでは、諸外国での選挙介入や対策の実例をもとに、日本で検討すべき対策・対応を議論します。

【プログラム】
13:00 – 13:20　基調講演
  会田 弘継（青山学院大学 教授、共同通信 客員論説委員）

13:20 – 13:40　ファクトブリーフィング
  川口 貴久（東京海上日動ﾘｽｸｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ 主任研究員）

13:40 – 14:40 パネル討論
【司会】
  庄司 昌彦（武蔵大学 教授、国際大学GLOCOM 主幹研究員）
 【パネリスト（50音順）】
  須藤 龍也（朝日新聞 編集局編集委員）
  藤村 厚夫（ﾌｧｸﾄﾁｪｯｸｲﾆｼｱﾃｨﾌﾞｼﾞｬﾊﾟﾝ 副理事長）
  湯淺 墾道（情報セキュリティ大学院大学 教授）

14:40 – 15:10 質疑応答

15:10 – 15:15 閉会挨拶
  土屋 大洋（慶應義塾大学 教授）

 【参加申込】
参加希望の方は6月25日（日）までに以下からお申し込み頂き、当日は直接、会場に お越し下さい。
https://forms.gle/xwDPVPcTSKuWPT3N8
 ※Googleフォームからの参加申し込みとなりますが、Googleアカウントは不要です。
参加希望多数（50名超）の場合は抽選とし、登録されたEメールアドレスに抽選結果を連絡差し上げます。抽選を行わない場合、特段連絡は行いませんので、当日、会場にお越し下さい。
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土屋大洋「『ウサデン』防衛、日米協力を」『日本経済新聞』2019年5月29日。

　中外時評の2本目です。電磁波、電波の問題は、安全保障問題として考えている人が多くないようで、あまり文献もありません。若い研究者がやるテーマとしておもしろいのではと思います。

　しかし、「どうすれば良いんですか」と聞かれたときに困る。EMP攻撃が実際に起こったときにはどうしようもない。高高度での核爆発以外にも局所的なEMP攻撃は可能になってきているようで、やられてしまうと復旧は難しい。

　電子製品のメーカーは「EMP攻撃対処済み製品」なんてのを出すことになるのでは。しかし、そんなものは作れるのかなあ。

土屋大洋「サイバー」『エア・パワー研究』第5号、2018年、11〜20頁。

　航空自衛隊幹部学校の紀要で、2018年3月22日に行ったシンポジウムの記録です。ウェブ上では2018年発行になっていますが、最近になって送られてきました。