土屋大洋「米中対立が阻むデジタル投資 太平洋島しょ国支援で」『日本経済新聞』2021年7月27日。
土屋大洋「動き出す国家のサイバー捜査 海外連携、抑止に軸足」『日本経済新聞』2021年9月28日。
土屋大洋「データこそ経済安全保障の要 中国の政策変化に目配りを」『日本経済新聞』2021年11月23日。
土屋大洋「潜水艦探知巡る主要国の暗闘 日本も技術革新に対応を」『日本経済新聞』2022年1月25日。
土屋大洋「侵略国の株奪うサイバー戦 対ロシア、ハッカー巻き込む」『日本経済新聞』2022年3月29日。
土屋大洋「サイバー戦略を見直す契機 認知能力向上が重要に」『日本経済新聞』2022年5月24日。
土屋大洋「データの安全な保管場所 ウクライナは欧州に分散」『日本経済新聞』2022年7月26日。
土屋大洋「権威主義が脅す学問の自由 目障りな研究者を拘束」『日本経済新聞』2022年9月27日。
土屋大洋「民主主義左右する海底通信網 戦時下で繰り返される切断」『日本経済新聞』2022年11月29日。
土屋大洋「偽情報飛び交う台湾選挙戦 中国がもくろむ分断の流れ」『日本経済新聞』2023年1月24日。
土屋大洋「転機迎えるサイバー安全保障 日米、問われる本気度」『日本経済新聞』2023年3月28日。
SEACNケーブル
これも先日のこと、ある研究所の壁に貼られていた2001年の海底ケーブル地図を見ていたら、パラオの近くにSEACNという海底ケーブルが引かれている。そんな話は聞いたことがないし、現在の海底ケーブル地図には出ていない。
おかしいなと思ってググってみると、SEACN（South East Asia Cable Network）は、インドのDishnet DSLという会社が敷設しようとしていたが、パートナーのTyComという会社が投資資金を引き揚げてしまったために、プロジェクトが中止になったようだ。
Dishnet DSL abandons submarine cable project (Monday 9 June 2003)
2003年のニュースだが、2001年のITバブルがはじけた余波だったのだろうか。
Dishnet shelves $1.2bn undersea cable project
この記事を読むと、
Post 9/11, TyCom’s financials along with those of a host of other US companies came under the scrutiny of the US market regulator.
とある。9/11の影響か。
2001年3月のニュースを見ると、パラオをつなぐという話は書かれていない。やはり素通りの計画だったのだろうか。
DishnetDSL-TyCom route survey on
TyComという会社はよく分からないが、インドのTATAに2004年に買収されたようだ。